図1ICMAのクライメート・トランジションファイナンス・ハンドブックの位置付けグリーンボンド原則サステナビリティボンドガイドラインソーシャルボンド原則トランジションファイナンスハンドブック資金使途特定資金使途不特定サステナビリティ・リンク・ボンド原則（出所）ICMAClimateTransitionFinanceHandbook【ICMAClimateTransitionFinance】•グリーンボンド原則やソーシャルボンド原則あるいは、サステナビリティボンド・ガイドラインに準拠したものとして定義された資金使途or•サステナビリティ・リンク・ボンド(SLB)原則に沿った一般的なコーポレート向け金融商品概念•トランジション・ファイナンスの概念としては資金使途特定の有無は問わない•トランジションの4要素を満たせば、グリーンボンド、SLBの一部もトランジション・ファイナンスの一種となる⑥本基本指針におけるトランジション・ファイナンスは、図２の①～③に該当する金融商品を対象としている。これらの金融商品は、ICMAハンドブックや本基本指針で推奨される四つの開示要素を満たすとともに、それ以外の発行プロセスなどについては既存の原則やガイドラインで定められている要素を満たすことが求められる。⑦具体的には、資金使途を特定した債券（図２の①及び③）の場合は、ICMAが2014年に策定した「グリーンボンド原則」や、同原則に整合する形で環境省が2017年に初版を策定した「グリーンボンドガイドライン」で定められている４つの核となる要素（①調達資金の使途、②プロジェクトの評価と選定プロセス、③調達資金の管理、④レポーティング）を満たすことが求められる。⑧なお、資金使途を特定した債券の場合、対象事業が「グリーンボンドガイドライン」に具体的な資金使途の例として例示されているものなどのいわゆるグリーンプロジェクトに当たらない場合でも、下記図２の概念の①に該当する事業はトランジション・ファイナンスの対象となる。加えて、グリーンボンドとして発行されるものであっても、市場関係者によって意見が分かれるセクターや技術に対する資金調達である場合に、トランジション・ファイナンスの要素を市場から求められる場合があることにも留意が必要である。⑨また、資金使途を特定しないサステナビリティ・リンク・ボンドの場合（図２の②）は、サステナビリティ・リンク・ボンド原則で定められている５つの核となる要素（①KPIの選定、②SPTsの測定、③債券の特性、④レポーティング、⑤検証）を満たすことが求められる。⑩なお、図２の①～③に限らず、トランジション・ファイナンスの４つの開示要素を満た5

質問: ICMAのクライメート・トランジションファイナンス・ハンドブックの位置付けの図によると、サステナビリティボンドガイドラインとはどのような位置付けにありますか？
解答: グリーンボンド原則とソーシャルボンド原則の両方を満たすもの。