熊本地震の発生を受け、「オープンストリートマップ」を被災状況の確認に特化させた地図「クライシスマッピング」の情報提供による支援が図られている。熊本地震発生の翌日4月15日に、奈良女子大学の西村雄一郎准教授により「熊本地震益城町クライシスマッピング講習会」の開催が企画された。4月16日にも、津田塾大学小平キャンパスで「クライシスマッピングパーティー」が企画された。非営利団体のCrisis Mappers Japan（クライシスマッパーズ・ジャパン）は、すでに熊本地震に対するクライシスマッピング作成を開始しており、クラウドファンディングで活動費の確保を図っている。オープンストリートマップによる地図は無料につき、ボランティアセンターなどでクライシスマップとして被災者へ配布する形で情報提供を実現できる。また情報の精度に関しては、地図作成者（マッパー）によって山間部や過疎地域などの情報も提供してもらうことにより、きめ細かい内容更新が実現可能である。クライシスマッピングは2010年のハイチ地震や2011年の東日本大震災、2015年のネパール地震の際にも運用された実績がある。なおクライシスマッピング活用に関する課題として、情報処理学会に挙がった論文「東日本大震災のクライシスマッピングの調査分析による日本のOpenStreetMapの発展のための課題」の抄録をかいつまむと、そもそもの基礎となるオープンストリートマップ自体のデータ精度がまだ向上の余地があり、東日本大震災でクライシスマップを運用した際に、オープンストリートマップ自体のデータ精度の向上を平行して行う必要があったと指摘している。よって、オープンストリートマップの活用を今後さらに推し広げることが望ましいと、論文抄録では締めくくられている。
オリジナルの記事（人間が執筆した）