アイスキューブ・ニュートリノ観測所はいつ完成した？
Passage 1: 1984年に日本ではJUNETが設置され、研究機関、教育機関向けではあるがインターネットの利用が始まった。1990年代に入ると、インターネットの商用利用も開始されるようになった。ウェブブラウザの普及は文字ベースの情報から、画像などの情報をインターネットで閲覧できるようになり、通信技術の大容量化を推進してゆくことにつながった。ウェブページによる情報発信は、早くから企業も利用価値を認識し、実際に利用も広まった。これに伴い、データ通信サービスは単にデータを伝達するだけではなく、利用者の求める形に情報を蓄積したり加工したりするようなサービスが提供されるようになっていった。1990年代の早い内に立ち上がったIIJに続き、1996年にはOCNもサービスを開始、武蔵野三鷹ケーブルテレビ（現・ジェイコム武蔵野三鷹）はケーブルテレビ回線を利用したインターネット接続サービスを開始している。インターネットの世帯普及率は1998年で10%、2000年末で34%、2001年末で60.5%、2002年末で81.4%と急増する。インターネットへの接続はISDNから、DSLやケーブルテレビ回線、光信号端末回線伝送機能（加入光ファイバ）というようにブロードバンドインターネット接続となり、より高速、大容量となるとともに、ブロードバンド料金の大幅な低廉化が進んで行った。 
Passage 2: 日本において、情報格差（デジタル・デバイド）という言葉が使われ始めたのは2000年前後からである。特に同年夏に開催された第26回主要国首脳会議（沖縄サミット）ではIT革命が議題として取り上げられ『グローバルな情報社会に関する沖縄憲章（）』の中に盛り込まれた「情報格差（デジタル・デバイド）の解消」と通して同時に情報格差が地球規模の問題であるとの認識と共に知られていった。2000年において、インターネット普及率は世界総人口の7%であった。これは世界人口を60億人と換算すると約4億2千万人になるが、この内の49.4%（約2億750万人）がアメリカ合衆国とカナダによるインターネット人口であった。先進国だけで換算すると31%の普及率であった。その後、先進国においてインターネット普及率が上昇しはじめ、2007年までに62%の普及が見られた。特に2003年から2004年にかけて飛躍的な上昇を見せた。これは先進国におけるブロードバンド通信基盤が整備され、一般家庭にも提供し始めた時期とも重なる。これら先進国での通信技術の向上はインターネット普及に大きく貢献したと言える。 
Passage 3: 1990年以降のインターネットの世界的な普及により、現在では各種のコンピュータに加えて各種の携帯電話、ゲーム機、家電、産業機器などがインターネット端末機能を持つようになった。接続形態も従来の有線やダイヤルアップ接続に加えて各種の無線通信が一般化した。インターネット上で使用可能なサービスも、当初の電子メールやファイル転送などから、World Wide Web、インターネット電話、検索エンジン、ソーシャル・ネットワーキング・サービスなどに広がり、そのユーザインタフェースもグラフィカルユーザインタフェースやマルチメディア対応を含んだものも普及した。またコンピューティングの利用形態としてSaaSやクラウドコンピューティングなどの表現や概念が普及する基盤ともなった。これらと平行して、各種の国際化と地域化、多言語化、他のネットワークや技術との相互接続や相互運用性などが進んだ。