毎日新聞によると、2009年10月に山口県で、助産師からビタミンK2の代わりにホメオパシー療法の特殊な錠剤を投与された乳児が、ビタミンK欠乏性出血症で死亡した事故（山口新生児ビタミンK欠乏性出血症死亡事故）を受けたものとしており、また、朝日新聞によれば、通常医療から患者を遠ざける懸念があるとして、一般に広まる前に医療現場から排除する必要があると判断したもの。科学者の代表機関が、特定の療法を否定するのは極めて異例のこととなる。朝日新聞によると、日本医師会や日本歯科医師会、日本獣医師会など6つの医療関連団体も談話に賛同しており、会員に周知する方針である。厚生労働省は、普及団体について、医師法や薬事法などの観点から注目し、情報収集を開始した。毎日新聞によると、ホメオパシー療法は、18世紀末にドイツで始まった。病気と似た症状を起こす植物や鉱物を何度も水で薄めて攪拌し、この水を砂糖玉にしみ込ませた錠剤（レメディー）を服用して自然治癒力を引き出し、病気を治療するというもので、元の物質は水にはほとんど残っていないが、実践する人たちは「水が記憶している」と主張している。欧米やインドで盛んだが、最近は効果を巡り議論が起きているという。日本でも、ごく一部の医療関係者が、癌やうつ病などの患者に対しレメディーを投与している例がある。毎日新聞によると、日本学術会議は、日本政府に対し科学振興策などを勧告できる、日本の科学者の代表機関。記者会見した金沢会長は、日本国内で死者が出た事態を重視し、「ホメオパシーに頼り過ぎると、有効な治療法を受ける機会を逸する」と指摘。欧米のように普及する前に、医療分野で広がらない手立てが必要と主張した。唐木英明・同会議副会長も、「ただの水なので、効果は無い」と訴えた。朝日新聞によると、今回の談話の根拠として、2005年にイギリスの医学誌・『ランセット』で発表された、「治療上の効果は無い」とする論文などを挙げた。学術的な根拠ではない「治療を拒否」するという主張には反対だが、「ホメオパシー」という言葉を使ったことで批判されたことを考えると、これは、治療を拒否するのではなく、医療従事者たちが、自己の責任で治療をするということにもつながるという。朝日新聞は「患者がホメオパシーで治るとすれば、その原因は病歴にある」などと主張しているが、この主張は、「病歴」の問題に関係あるわけではないので、根拠にはならない。しかも、「ホメオパシー」は単なる「飲ませる」ことであって、医師に治療方法を求めるような物ではない。「患者がホメオパシーでは治らないとすれば、その原因は病歴にある」という、「病歴」と「患者」の間の対立を「病歴によるもの」と見る考えは、以前から行われていた。この主張を、日本における日本赤十字社（当時）の医療政策として、国民防衛施設（ホメオパシー施設）などに代表される地域機関が認めている（詳細は国民防衛施設節を参照）。
部分的にフェイク（記事の後半をAIモデルが生成した）