アメリカ軍は原爆を保持する？
Passage 1: 現在、核実験を公式に成功させた国は8カ国である[1]。そのうち核拡散防止条約（NPT）で核兵器保有の資格を国際的に認められた核保有国[2]はアメリカ、ロシア（ソ連からの継承）、イギリス、フランス、中国の5か国[3]（いわゆる五大国）である。それ以外（NPT非批准）の核保有国はインド、パキスタン、北朝鮮の3カ国である。他に、核保有が確実視されている国にはイスラエルがあり、核開発の疑惑国にはイラン、シリア、ミャンマーなどがある。 
Passage 2: 1946年10月12日の長崎市西坂公園の真宗大谷派の門徒の原爆犠牲者の慰霊式を見て、また小学校を仮病棟にした長崎医科大学付属病院の被爆者の患者の惨状を見て、原爆投下は兵士でない一般市民が犠牲になった事で上記のアメリカの正義がドイツのナチスの所業と同じではないかと感じるようになった。GHQ占領当時、米国兵と米国民の安全を確保するために反米運動の契機となる情報提供が禁止されていたのと、東京裁判において日本軍の一般市民に対する空爆が戦争犯罪として審理対象になっていなかったことから（ジョン・ダワー談）、原爆についての報道の全面禁止が占領軍の方針であった。しかし、原爆投下の正当性を疑問視していたデルノア中佐は、長崎着任後半年後に当時14歳の石田雅子の被爆体験手記を出版させようとしてGHQに許可を取ろうとした。GHQはそれを認めなかった。 
Passage 3: その証拠となったのがコロラド州のコロラドスプリングスに位置するアメリカ空軍の士官学校にある、図書館の書庫から見つかった原爆計画の全てを知る人物のインタビューテープだった。軍が正確な歴史を記録として残そうとした。そこには当然、その責任者だったグローブスのインタビューテープもあった。収録された場所はワシントン、日にちは1970年4月だった。そのインタビューで、グローブスは、「(トルーマン)大統領は市民の上に原爆を落とすという軍の作戦を止められなかった。」と語っていた。