朝日新聞によると、北京五輪ハンドボールのアジア予選のやり直しを巡る問題で、アジアハンドボール連盟は2月5日にクウェートで行った常任理事会で、そのやり直しに出場した日本と韓国について、警告と罰金として1000米ドル（約10万8000円）を支払ってもらうとする処分を科し、罰金を支払えば2月17日からイランで予定されるアジア男子選手権大会に出場できることを決めた。ただ、今回の理事会でアジア連盟副会長でもある日本協会の渡辺佳英会長は連絡が遅かったために出席することが出来なかった。しかし東京新聞によるとこの決定後の2月6日、渡辺日本協会長と市原則之副会長が協議を行い、アジア連盟の処分を拒否する方針を固めた。渡辺会長は「アジア連盟からの文章は届いていないが、処分とされている罰金を払う気はない」とし、大韓ハンドボール協会に対してもそれを支払わないよう要請した。日本協会はアジア連盟の通達を受け次第国際ハンドボール連盟や韓国協会と対応を練ることになっているが、アジア連盟が「罰金を支払えば参加できる」としたアジア男子選手権は国際連盟の完全管理下で行うことを決めており、渡辺会長も「国際連盟の管理なら罰金を払わなくても出場は出来るはず。もしアジア連盟が国際連盟を拒否してアジア選手権が世界選手権大会の予選でなくなれば、出場辞退も考えねばいけない」ことを示唆した。朝日によると、今回の北京五輪のハンドボールについては2007年に行われたアジア予選で、中東に偏った判定を行う「中東の笛」に日韓が反発したため、国際連盟が異例のやり直しを決定。1月に男女とも日韓戦のみで開催されたが、アジア連盟はこれを認めず1月27日に行った臨時理事会でこのやり直しに参加した国には何らかの処分を科すことを決めていた。また、やり直し試合を管理した国際連盟のムスタファ会長はアジア連盟の日韓への処分は認めないとしている。
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