2010年、楽天やユニクロを展開するファーストリテイリングが「英語の社内公用語化」に踏み切ったが、3日の毎日新聞が、英語を社内公用語にした企業の"その後"を追っており、ネット掲示板で話題となっている。  記事によると、楽天では当初「かなりの社員が音をあげるのでは…」と懸念されていたが、社員たちの努力の甲斐もあって、現在は、ほぼ全ての会議とメール、社内用SNSへの投稿も英語になった。社員は「Tommy」などニックネームの名札を付けるという。資料の翻訳が不要になるなど、業務軽減の部分も分かったことから積極的に英語を話す社員が増えているそうだ。一方、ユニクロを展開するファーストリテイリングでは、本社社員と店長はTOEIC700点以上を義務化。学習プログラムやTOEIC受験は「業務」扱いで、不参加の社員に対しては「怠けている」と見なされ受験料などの返却を求められるという。  この記事を受け、ネット掲示板では「その労力を品質向上に向けろよ」「（ニックネームの名札）は結構痛いなww」「母国にいながら母国語を使わないのは意味がわからない」など、英語公用語化を疑問視する声が相次いだ。中には「英語化についていけない社員はもう辞めているか左遷されているんだろうな」など、これを理由にリストラしやすくなる土俵ができあがったと指摘する意見もあった。  【関連記事】 ・＜英語＞ 社内公用語化　楽天とユニクロその後は…  【関連情報】 ・「楽天、ユニクロのファーストリテイリング…英語を社内公用語にした企業のその後　「Ｔｏｍｍｙ」といったニックネームの名札を付けるなど
楽天、ユニクロの社内英語化に疑問の声続出