Dブレーンの名称の由来は何？
Passage 1: 1958年には社団法人中央調査社が同じく日記式のアンケートによる調査を年に4回開始し、1959年には年12回（毎月）に拡大した。1961年4月、ニールセンが日本に進出し測定機械による世帯視聴率調査を開始し、1962年12月からはビデオリサーチ社も調査を開始した。当時は測定器を該当する世帯のテレビに取り付け、情報を紙テープに記録するオフラインメータ方式 で、調査員が記録テープを回収 した後に集計を行っていたため、前週の視聴率が翌週に判明する状態であった。 
Passage 2: 日本では、測定する有力会社が「ビデオリサーチ」1つのみになった2000年3月以降、同社の調査結果が世帯のリアルタイム視聴率とされている。「ビデオリサーチ」の場合、機械式の視聴率調査は関東、関西、名古屋、札幌、仙台、福島、新潟、静岡、岡山・香川、広島、北部九州の11地区で毎日、青森、岩手、秋田、山形、富山、金沢、長野、山陰（鳥取・島根）、山口、愛媛、高知、熊本、長崎、大分、鹿児島、沖縄の16地区で毎月の月始め2週間、それぞれ調査期間を設けて調査を行っている。標本数は関東は900、関西、名古屋の2地区で600、それ以外の地区は200である。なお、放送エリア内に地元民放テレビ局が3局以上あることが機械式視聴率調査の条件のため、福井、山梨、徳島、佐賀、宮崎では機械式視聴率調査は行われていない。 
Passage 3: これまで、テレビの視聴率は放送番組を実際にリアルタイム（生）で見ている人の割合だけを示してきたが、近年はハードディスクやDVD・Blu-ray Discなどのビデオレコーダーで録画して視聴する世帯が増えていることを踏まえ、視聴実態をより正確に調べるとする目的で2012年夏に試験的に、東京都都心から30㎞圏内に住む213世帯のビデオレコーダーを持つ世帯を対象としてタイムシフト視聴率の統計を取り始めた。これを2013年秋から対象地域を関東地方1都6県の300世帯に広げて試験集計を実施している。ただし、タイムシフト視聴率はこの時点では正式調査開始前のため、リアルタイムでの視聴率統計を取っている世帯とは別の世帯が対象となっていたため、リアルタイム視聴率と、タイムシフト視聴率との単純な比較、合算はすることができない。