【小説タイトル】
ロシアは意外にも軍事が弱く経済が強かった編
【Ｎコード】
Ｎ２８７５ＨＱ
【作者名】
ラピさん
【あらすじ】
ロシアはすでに自国のＧＤＰと同じくらい戦費を使った。その割
に他国と比べ１０％しかインフレになっていない。その理由は、金
利引き上げ、資源余り、工場泥棒、中国との貿易拡大がある。

ロシアは侵攻前まで軍事が強く、経済が弱いとされてきた。しかし、
蓋を開けてみれば軍事は弱く、経済は今のところ意外にも強かった
と言える。
ロシアはインフレにはなったものの、今でも２０％程度であり世界
が５〜７％程度のインフレになったことを考えれば世界より１０％
程度インフレになっただけである。
これはＧＤＰが１．７兆ドルである国が毎日２００億ドルの出費を
していることから考えれば極めて低いインフレ率であると言える。
毎日ＧＤＰの１．２％程度を使い、既に２月２４日からは８２日が
経過したため、既にＧＤＰと同じくらい戦費を使ったことになる。
これだけ急にＧＤＰと同じ額を動かして他国より１０％ほどしかイ
ンフレになっていないのは衝撃的だ。
この背景には、金利を倍増させたこと、工場や設備を泥棒したこと、
中国による買い支えが大きいと見られる。
中国は短期的には買い支えて爆益を上げ、長期的には倒して支配す
るつもりだろうと説明したが、買い支えられていることは間違いな
い。
しかし、そうした買い支えでなんとか外貨（人民元）を獲得し、西
側諸国以外の対外の貿易を保ったとしても、供給破壊＋大量歳出と
いうハイパーインフレに向かう動きを１０％程度に収められている
のには、訳があると言える。
それが撤退した西側諸国の工場泥棒にあると言える。

材料は全て中国から買い、撤退した国の工場を完全に泥棒して動か
してしまえば供給破壊は起こらない。
また基本ロシアの穀物や石油はむしろ余りに余って価格が急落して
いるので、この影響も大きいと言える。
そして、金利を急激に引き上げたため、そのショックと相殺するこ
とでなんとか１０％のインフレに保ったのだ。
しかし、工場泥棒しても稼働できないものに関しては爆発的に価格
が上昇した。例えば自動車などがこれに入る。
しかし、こうしたものは中国から買うことで凌いだ。
これらが複合することで、ウクライナのＧＤＰが半減したのに対し、
ロシアは１０％しかＧＤＰが減らず、他国より１０％程度しかイン
フレにならずに済んだのだ。
そして、これら要素を考えた時に今後もこれが凄まじい戦費の使用
によるインフレを防げるのかを検討する。
①金利引き上げ
②工場泥棒
③資源余り
④中国との貿易拡大
このうち、
①は金利引き上げは短期的に強いが、長期的には期待インフレ率が
物凄く上がっていると予想されるため、効果が薄い。この効果が薄
れてくるのも周期としては半年〜数年かかる。

②はロシアに工場の設備まで作る能力はないため長期的には厳しい。
しかし、１年くらいで工場が壊れるとも言えず、しばらく持つ見込
みがある。数年はかかる。
③は過剰に生産しても在庫が増えるだけでいずれは減産に移る必要
がある。それこそ中国が中東からの石油・天然ガス輸入をやめるく
らいの変化がないと買い支えることはできない。
その場合だと中国は支配したことにならず相互依存になるため、そ
こまでは買い支えてこないだろう。また、食糧については余ること
が予想される。これは一年はかかる見込みだ。
④は中国の判断のためいつ終わるかは分からない。しかし、中国は
現状を見る限りだと買い支えて、そのまま人民元を流通させまくり、
ロシアを支配する方向で考えているようである。これが正しければ
１０年単位でも続くことが見込まれる。
こうしたことを複合的に考えると、現状１０％しかインフレになっ
ていない以上、半年〜一年ほど経たなければ実際にどうなるかは分
からない。
しかし、中国の買い支えと工場泥棒がかなりの支えになっているこ
とは間違いないだろう。なにより供給破壊さえ起こらなければ、こ
れほど乱暴な歳出増加をしても大してインフレにならないと、間接
的にＭＭＴ理論が証明されていることが面白いと言える。
逆に言えば経済はまだ持ちそうなので、ウクライナが頑張ってロシ
アを追い払うしかない。軍事面では、ロシアは弱いことも明らかに
なった。ウクライナはこのまま勝ち切るしかないのだ。

（注釈

日本は投資不足のため国債が増えただけで、国から企業に

カネをスライドさせただけであり、ＭＭＴ理論を考慮せずとも財政
破綻はしない。しかし、投資不足こそが日本停滞の主な犯人のため
増税ではなく、投資を増やすことで、結果的な財政再建をした方が
いいと言える。しかし、マイナス金利にしても圧倒的に投資が足り
なかったので、新規事業を開発する投資を増加させるような環境作
り改革が必要になる。それを行う上で財源を気にしなくていいだけ
で、国債を発行してインフレにすれば日本復活する仕組みにはなっ
ていない。長期的には供給サイドのイノベーションしか経済成長を
生み出さない。ここが日本とロシアの違いで注意が必要な点である。
）

（後書き）

コロナ＋ロシア侵攻により、そもそも資源を使わないし、使いたく
もない日が迫っている。こうした場面では、産油国は増産を手招い
ていると資源使用量を少なくするイノベーションが起こりかねない。
短期的には産油国は儲かるが、長期的にも儲かる見込みはない。日
本も環境問題など関係なしに、できればそうしたイノベーションが
起こせればいいのだが。こうした流れが、テスラなどの企業のさら
なる強化を生み出している。
ロシア以外の産油国は長期的目線で考えるならば増産した方がいい
だろう。


ロシアは意外にも軍事が弱く経済が強かった編