コンピュータのＶＡＩＯシリーズを開発する会社は何？
Passage 1: 2014年2月1日には日本経済新聞朝刊1面とNHKニュースで“レノボグループと合弁会社を設立し、パーソナルコンピュータ（VAIO）の海外向け事業を移管し、国内事業についても民族系企業再生ファンドの日本産業パートナーズから出資を受ける交渉に入った”と報道された。ソニーは報道を受けて交渉は否定するも事業の再編については検討していると一部容認するコメントを同日発表した。 
Passage 2: ※2007年度は自主統計参加企業が16社から13社へ減少。2007年度の集計調査対象企業：アップルコンピュータ（現・アップルジャパン/Apple Japan）、NEC（現・NECパーソナルコンピュータ）、シャープ（2010年まで）、セイコーエプソン（エプソン）、ソーテック（のちオンキヨー(現・オンキヨーデジタルソルーションズ)、2013年まで）、ソニー（2014年まで、2015年に独立したVAIOは調査対象ではない）、東芝（現・東芝クライアントソリューション）、日立製作所（2016年まで）、富士通（現・富士通クライアントコンピューティング）、松下電器産業（現・パナソニック）、三菱電機インフォメーションテクノロジー（2012年まで）、MCJ傘下のユニットコム（旧・アロシステム）、レノボ・ジャパン。デル、日本HP、ASUS JAPAN、日本エイサーなど集計に参加していない企業も多いため日本国内総出荷台数とは異なる。デスクトップの割合が高い自作PCやショップブランド（ドスパラなど）が含まれていないため、特にデスクトップの台数は少なめに見積もられている（ただし、エプソンダイレクトとMCJ傘下のパソコン工房系列のショップは調査対象に入っている）。また、ノートPCについても、H25(2013)年度以降はノートPC全体の1～2割を占めると言われる日本マイクロソフトのMicrosoft Surfaceシリーズが含まれてないことにも留意する必要がある。 
Passage 3: ソニーが1996年から2014年6月まで販売し、2014年7月からは切り離されVAIO株式会社に移管されているためソニー以外製品、例えば台湾製のものなどにも冠されている。VAIO社に移って以降も、ソニーの登録商標である。