鉱害発生が深刻化し、鉱山の操業停止要求を掲げたのは誰ですか?
鉱山開発の進展に伴い、鉱害の発生が深刻化していた。
高橋元永と城野琢磨が1898年(明治31年)に立案した14ヵ条の鉱害防止案は実現されることなく、鉱山の規模のみが拡大していた。
そのため地元住民は鉱山の操業停止要求を掲げ、1904年(明治37年)7月には赤沢鉱業合資会社の事務所に押しかけるに至った。
地元住民から操業停止要求が出される前の1903年(明治36年)、赤沢鉱業合資会社に対して鉱害予防命令が出されていたが、地元住民が鉱山事務所に押しかけた直後、鉱業人の変更と鉱毒防止設備の不備を理由として再度の予防命令が出された。
そして1905年(明治38年)1月には鉱毒予防設備が完成したが、内容的に不十分なもので鉱害防止にはほとんど役に立たなかった。
また赤沢銅山時代、銅の精錬は旧来の吹床精錬法を用いていた。
吹床精錬法では精錬時に大量の薪炭が必要であり、また鉱山の経営規模拡大のためにも赤沢鉱業合資会社は鉱山周辺の立ち木を購入して伐採することを計画した。
地元住民は伐採計画の中止を求めて各所に請願を繰り返し、一方、鉱山側も立ち木の伐採実現のために陳情を行った。
結局1905年(明治38年)12月、茨城県に設置された森林会は地元住民から出されていた赤沢銅山周辺の森林についての保安林指定申請を許可し、森林はいったん保全されることになった。