赤沢銅山の現場責任を務めた外国人男性は誰ですか?
1900年(明治33年)に鉱業条例が一部改正され、外国人でも法律に従って設立された法人ならば日本国内で鉱業権を取得し、鉱山経営が可能となった。
条例改正後早々に外国資本によって経営されるようになった鉱山があったが、赤沢銅山も1901年(明治34年)からボイエス商会が経営を担い、現場責任者としてノルウェー人技術者であるシー・オルセンが任命され、オルセンは精力的に鉱山開発に取り組んだ。
しかし明治36(1903)年度の記録では、赤沢鉱業合資会社は従業員163名を数え、年間約78.5トンの銅を生産したが、経営は3500円の赤字となっており、鉱山経営は依然厳しいものがあった。