日本国内炭が採炭コストにおいて、打ち勝つことができない対象とは何?
石炭は燃料としては最も埋蔵量が多い地下資源である。
石油が安価だった時代、重油製鉄も検討されたが、製鉄における石炭の優位は崩せなかった。
重油ボイラーを比較的簡単に微粉炭ボイラー(石炭を粉にして吹き込む)に改造できたため、第二次石油危機後の1980年代にほとんどの発電燃料・産業燃料が値段の安い石炭に回帰するか天然ガスに切り替わった。
発電燃料・産業燃料においても微粉炭ボイラーが開発され手作業給炭は過去のものとなった。
日本国内炭は一般的に炭層が薄くて傾斜しておりロングウォールに向かず、採炭コストでは海外炭に太刀打ちできなかった(釧路炭田は水平に厚く石炭層が形成されているために例外的に存続できた)。
自動車の普及した先進国では石油の占める割合が高いが、エネルギー消費の過半数を占める発電燃料・産業燃料では、コスト優位により石炭が未だに少なくない割合を占めている国もある。
アメリカも発電燃料は31%と天然ガスと同じぐらいである。
中国は自動車の普及で石油輸入量が急増し日本を追い抜いたが、依然として全エネルギーのうち5割以上を石炭が占めている。
石油・ガスのような流体ではないことや、核燃料のようにコンパクトではないことは、輸送のコストを押し上げる要因ではあるが、一方では輸送や貯蔵に際しての事故やテロによる被害の規模を抑制する要因でもある。