日本サッカー協会で初めてとなる会長選挙が1月21日に告示され、田嶋幸三副会長と原博実専務理事の2人が正式に会長候補者として選挙戦へ望むこととなった。投票は1月31日に75人の評議員によって行われる。東京都文京区に所在しているJFAハウスで設けられた日本サッカー協会の理事会では28人の理事による投票の結果が明らかされ、19対9で田嶋副会長が理事会からの候補者に選出されている。なお田嶋氏と原氏ともに、会長候補者の選出基準である7票以上は得票している。会長候補者となった田嶋氏と原氏は報道陣の前で討論会を行い、その後は東京都内でシンポジウムに参加した。討論会のなかで、田嶋氏は「スケジュールを組みやすい」と改めてヨーロッパの各リーグに合わせ、2019年から日本のJリーグにも秋春制を導入するべきであるという主張を行った。これに対し原氏は、降雪地帯への対策に加え、ACL（アジアチャンピオンズリーグ）との兼ね合いを理由に「すでに検討はしているが難しさもある」と返した。別の論点として田嶋氏は「育成日本復活」をスローガンに据え「クラブの活動も大切だが、ある程度代表チームを中心の活動を多くして世界を経験させることも重要」と主張した。これに対し原氏は「昔こうだったという育成日本復活というよりは、世界サッカーの早い流れの中で育成法を試行錯誤するのが大事」という見解を、討論会を取材している報道陣の前で示した。なお、今回の日本サッカー協会の会長選については、国内のスポーツ団体で採用例のない「公開形式での選挙」として行われることとなり、評議員75人のうち3分の2に近い47票を占めている都道府県協会の代表票が田嶋氏と原氏のどちらに投じられるかどうかの見込みは、当記事の情報源「毎日新聞」の著者である鈴木英世記者は流動的であると分析している。
オリジナルの記事（人間が執筆した）