赤沢銅山の近代的な鉱山経営を行った会社はどこですか?
1894年(明治27年)に赤沢銅山の鉱業権を入手した高橋元永と城野琢磨は、副田欣一以来久しぶりに実際の鉱山経営に乗り出した。
時代はちょうど日清戦争の最中であり、銅の需要が高まりつつあって高橋と城野の赤沢銅山経営は順調に進展した。
そこで1896年(明治29年)に鉱区の増区を申請したところ、鉱害被害の拡大を恐れる地元住民の強硬な反対に直面することになる。
まず計画を知った日立村は反対を表明。
すると東京鉱山監督署の監督官が現地調査を行い、「鉱区を増区しても鉱害問題は発生しない」との復命書を提出した。
しかし日立村はその復命書に対して極めて厳しい内容の反駁を行い、増区の計画は全く進展しなかった。
結局1898年(明治31年)に、高橋と城野は14ヵ条の鉱毒予防策を盛り込んだ計画書を提出した。
日立村は、宮田川を飲料水として用いている地区に井戸を新設すること、水田に被害が発生した場合には地主に損害賠償を行うことを条件に新たな計画を認め、最初の鉱区増区の出願から2年半を経過した1899年(明治32年)に増区はようやく認められた。
しかし14ヵ条の鉱害防止策を実行に移す資金力がなかった高橋と城野は、1900年(明治33年)には赤沢銅山の経営を断念して松村常蔵と小林啓助の二名に鉱業権を譲渡した。
しかし松村と小林ともやはり資金不足のために赤沢銅山を積極的に開発することが出来ず、横浜在住のドイツ人、リヒャルト・ボイエスが経営するボイエス商会が1901年(明治34年)に鉱業権を取得した。
ボイエス商会は赤沢鉱業合資会社を設立し、初めて本格的かつ近代的な鉱山経営が行われることになった。