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ナンバーナイン (ファッションブランド)

ナンバーナイン (NUMBER (N)INE) は、日本のファッションデザイナー・宮下貴裕が1996年に発表したファッションブランドである。本社・本店は東京都渋谷区恵比寿にある。伊勢丹新宿店メンズ館、ニューヨークに直営店を持ち、全国各地のセレクトショップで取り扱われている。東京コレクション（2000年秋冬 - ）、パリ・コレクション（2004年秋冬 - ）に参加した。
2009年2月20日、宮下貴裕がブランドを脱退し、2009-2010 A/W を最後に、ブランドの解散を発表した。解散後、2010年5月に、NUMBER (N)INEを手掛けてきた有限会社クークスが新体制でスタートすることを発表し、クークスがナンバーナインの商標を用いて販売を行っていくとした。
以前の社員の運営ではなく、新しい経営陣、新しいデザイナーでのスタートとなり、始めにベーシックラインであったn(n)を復活させ、n(n) by number (n)ineとしてリスタートし、2011年夏よりクラシックラインであったジャケット等も発表した。新しいデザインのアイテムや過去のアイテムの復刻も行っている。解散前のように旗艦店を持たず、全国のセレクトショップか、人気ブランドを取り扱うオンラインショップ「ZOZOTOWN」で販売されている。新生後のクークス、NUMBER (N)INEのデザインに、ブランドの創設者である宮下貴裕は一切関与していない。

**元デザイナー**
 宮下貴裕 - NUMBER(N)INE、n(n)（エヌ・エヌ）

**コレクションテーマ**

**主なブランドライン**
 NUMBER (N)INE
 コレクションテーマを基に製作されるファーストライン。
 n(n)
 デニム・カットソーを中心としたベーシックライン、2007年春夏より展開。
 Classic
 テーラードジャケットやセットアップスーツ等を中心としたライン、2007年秋冬より展開。
 9（ナイン）
 NUMBER(N)INEのLADY'Sラインで宮下貴裕は監修、アシスタントを務める鈴木ゆうみがデザイナーを務めた。
NUMBER (N)INE DENIM
 スキニーパンツやスポーツウェア等を中心としたライセンスライン。ドン・キホーテやウィゴーで販売されたことがあった。
 RE：Number (N)ine
 過去のコレクションの人気作をリメイクして復刻するアーカイブライン。

**外部リンク**
  NUMBER (N)INE OFFICIAL SITE｜ナンバーナイン-  ナンバーナイン（NUMBER (N)INE）公式通販- nnNUMBERNINE- n.nine.jp- numbernine_official
松本流

松本流（まつもとりゅう）は、日本舞踊の流派のひとつ。藤間流から分派するかたちで、八代目松本幸四郎（後の初代松本白鸚）によって創始された。歌舞伎の特色を受けた芝居がかった舞踊が特徴。定紋は四ツ花菱。なお御殿舞にも同名の流派が存在するが、関連は無い。

**沿革**
松本流の創始は、八代目幸四郎の父・七代目松本幸四郎の意思によるものだった。七代目幸四郎は、藤間流三世家元の三代目藤間勘右衛門その人でもあったが、従来の藤間流の型にとらわれない、自身が歌舞伎役者として発案してきた舞を後世に伝えるため、新たな流派「松本流」を立てて次男をその家元とし、自らはその後見人となった。一方藤間流の家元は、後に三男の二代目尾上松緑に四代目藤間勘右衛門を継がせている。実の兄弟が家元をつとめる松本流と藤間流は、ここに肩を並べるかたちとなった。
松本流の家元は八代目幸四郎(初代白鸚)の死後、その長男の九代目松本幸四郎(二代目白鸚)が継いだ。九代目幸四郎は十余年間にわたって松本流二世家元の座にあったが、テレビ・映画・舞台ミュージカルなどへの出演や舞台演出家としての活動などで多忙極まりなく、松本流家元の活動が思うようにならなかった。そこで平成7年 (1995)、思うところあって家元を長男の七代目市川染五郎(十代目松本幸四郎)に譲ることにした。これを受けて七代目染五郎は、曾祖父・七代目松本幸四郎が俳名に使っていた「錦升」を譲り受け、松本流三世家元松本錦升を襲名、現在に至っている。
なお錦升の姉妹である松本紀保と松たか子（共に女優）も松本流の名取で、それぞれ「松本幸紀」「松本幸華」を名乗っている。

**家元**

**米三派**
藤間流を祖とする松本流とは別に、かつては寛政年間に活躍した歌舞伎役者の松本米三郎を祖とする同名の流派があり、これを「米三派｣（よねざ は）と呼んで藤間流祖の「幸四郎派」（こうしろう は）と区別していた。米三派の松本流は徐々に廃れ、戦後になって廃絶した。

**参考文献**
 藤田洋『日本舞踊ハンドブック』三省堂、2001年、103頁。

**外部リンク**
松鸚會定紋-  松鸚會（松本錦升が主催する松本流の発表母体）
メカビ

メカビ（英：MECHABI MECHA to Be Show Jho）は、講談社が発行していたサブカルチャー情報誌。「萌え世代のモブカルチャーマガジン」をキャッチフレーズにしていた。題名の「メカビ」は、「メカと美少女」の略。

**概要**
講談社学芸部門で「ブルーバックス」を編集していた松下友一が編集長となり、同じく「選書メチエ」編集者の井上威朗と2人で本来の業務の間を縫って編集、2006年6月に創刊した。
当時の「非モテ」ブームを背景にしたオタク向けの評論情報誌で、本田透と堀田純司がスーパーバイザーを務めていた。両名は巻末座談会および連載小説でレギュラー参加した。Vol.2までは不定期発行となっていたが、2007年秋に発売されたVol.3から季刊化された。
しかし、編集スタッフの異動などがあり、次の2008年冬号(Vol.4)をもって休刊となった。一部の企画は松下、井上の異動先のアフタヌーン編集部よりアフタヌーン新書に引き継がれたが、国内では「非モテ」ブームがいったん沈静化したことから、次第に終息していった。
「萌え」「燃え」「非モテ」をキーワードとする「モブカルチャー」を標榜し、アニメーションや漫画、ゲーム、小説、その他キャラクターなどオタク文化に関する人物や出来事が主に取り上げられた。このあたりは本田が二見書房で企画していた文芸ムック『ファントム』の流れを汲んでいるが、雑誌コンセプト的には「全国統一オタク検定試験」を行ったビブロスの『オタクエリート』などに近く、創刊号に掲載された麻生太郎へのインタビューは話題を呼んだ（詳細は、ローゼンメイデンを参照）。他に、東浩紀と桜坂洋の対談（Vol.2）、久弥直樹のインタビューと新作小説（Vol.2）、奈須きのこへのインタビュー（Vol.3）などがあった。
その他の創刊号の主な参加者は以下の通り。樋口真嗣、養老孟司、Gackt、皆川ゆか、森永卓郎、竹内一郎、森川嘉一郎、古橋秀之、植芝理一、弐瓶勉、カラスヤサトシ、岡田有花、アニメ会、竹内博 (bamboo)、泉信行。
スーパーバイザーの本田と堀田がアンチ『ファウスト』を標榜し、当時、アニプレックスへ接近していた太田克史に反感を持つ「非モテ」系著名人や講談社内のスターチャイルド系人脈を集めて企画したことから、同じ出版社の雑誌で一部の参加者も重複しているにもかかわらず、まったく正反対の切り口が特徴となっていた。
堀田は後に、太田が星海社を設立して空白状態となった講談社BOXで『BOX-AiR』の企画編集に携わった。

**刊行リスト**
メカビ Vol.1（2006年6月）ISBN 978-4-06-179591-4
*メカビ Vol.2（2006年12月）ISBN 978-4-06-378818-1
*メカビ 2007年秋号（Vol.3）（2007年9月）ISBN 978-4-06-378862-4
*メカビ 2008年冬号（Vol.4）（2007年12月）ISBN 978-4-06-378863-1
アフタヌーン新書
*アニメ最前線の声 メカビ・クリエイターインタビューズ1（2009年10月）ISBN 978-4-06-364779-2

**掲載小説**
久弥直樹「ヒナタノアリカ」（Vol.2）
*本田透「陰陽胡蝶 ～CHAOSMOTH～」（連載）
*堀田純司「こころとからだ」（連載）

**関連項目**
ファントム (文芸誌) - メカビと同じく、「非モテ」をキーワードにした文芸誌。2006年4月、二見書房刊。監修は本田透。「新世代ライトヘビーノベル誌」がキャッチコピー。
*全国統一オタク検定試験 - メカビに先行して株式会社ビブロスより刊行されていた雑誌『オタクエリートNo.01』に問題が掲載されていた。同誌休刊後、編集人の石塚良太がメカビのスタッフに加入している。

**脚注**

**外部リンク**
 講談社BOOK倶楽部：メカビ　Vol.01 - Vol.1以降の号は書籍検索で検索可能。
エイボンデール造船所

エイボンデール造船所(Avondale Shipyard)は、かつてアメリカ合衆国のルイジアナ州に存在した造船所。
エイボンデール造船所はリットン・インダストリーズ社に買収され、インガルス造船所と共にノースロップ・グラマンの造船部門ノースロップ・グラマン・シップ・システムズの一部門となっていたが、2014年10月に閉鎖された。
造船所はミシシッピ川西岸、ニューオーリンズから20マイル上った地点のウェストウィーゴー近くにあり、1980年代初めにはアイオワ級戦艦の近代化を行った。同造船所はかつて約2万6,000名を雇用し、ルイジアナ州で最大の企業であった。

**主な建造艦**
ホイッドビー・アイランド級ドック型揚陸艦
*ハーパーズ・フェリー級ドック型揚陸艦
*サン・アントニオ級ドック型輸送揚陸艦
*シマロン級給油艦
*ヘンリー・J・カイザー級給油艦
*ボブ・ホープ級車両貨物輸送艦
*ハミルトン級カッター
*ノックス級フリゲート

**外部リンク**
 Northrop Grumman Ship Systems - Avondale- FAS- GlobalSecurity.org
スチュアート・オグレディ

スチュアート・オグレディ（Stuart O'Grady OAM, 1973年8月6日- ）は、オーストラリア・アデレード出身の元自転車競技選手。2013年末で引退した。

**経歴**

**概略**
トラックレースではアテネオリンピック金メダリスト、ロードレースではスプリンタータイプの選手としてツール・ド・フランスの序盤ステージにおいてしばしばマイヨ・ジョーヌを獲得したり、また2007年のパリ〜ルーベも制するなどの実績を持つ、オーストラリアを代表する自転車競技選手である。また、Order of Australia（OAM）も受章している。

**五輪2大会連続メダル獲得**
オグレディの自転車選手としてのキャリアはトラックレースから始まった。
1992年バルセロナオリンピックでは、4000m団体追い抜きのメンバーとして銀メダルに貢献。
1996年アトランタオリンピックでは、4000m団体追い抜き、ポイントレースで銅メダルを獲得。

**プロロード選手としての実績**
アトランタオリンピックの1年前となる1995年にガンと契約を結んでプロ選手となり、その後はロードレースにおける活躍ぶりが目覚しくなった。
1998年のツールでは第4 - 6ステージまで総合首位に立った。また2001年のツールでも、第4 - 6、第8 - 9ステージでマイヨ・ジョーヌを身にまとった。この他ツールのポイント賞争いにおいても常に上位に食い込む活躍を見せる。しかしエリック・ツァベルの壁が厚かったこともあり（ツァベルは1996 - 2001年まで6年連続ポイント賞受賞）、ポイント賞獲得には至っていない。とりわけ惜しかったのは2001年のツールで、最終ステージにおいてマイヨ・ベールを身にまとってレースに挑んだが、最後にツァベルに逆転されてしまった。
一方、2008年のシーズンよりUCIプロツアーの対象レースに組み入れられることになったツアー・ダウンアンダーの初代総合優勝者（1999年）であり、2001年にも同レースを優勝している。

**五輪金メダル～チームCSC移籍**
2004年にコフィディスに移籍。
*HEWクラシックスを優勝
*アテネオリンピックではマディソンにおいてグレーム・ブラウンと組んで金メダルを獲得。
2005年
*ツール・ド・フランスでは、トル・フースホフト、ロビー・マキュアンと熾烈なポイント賞争いを演じ、同賞部門第2位。
2006年、ビャルヌ・リース監督に懇願し、チームCSCへの移籍を果たす。
2007年
*パリ〜ルーベ優勝
2009年
*ツアー・ダウンアンダー総合2位。
2011年、チーム・レオパード・トレックに移籍。
*ミラノ〜サンレモ 10位
2012年、母国の新チームグリーンエッジに移籍。
*ロンドン五輪・個人ロード 6位

**家系・支援**
オグレディの家系は自転車一家であり、叔父は1964年東京オリンピックに出場した経験を持つ。また父も南オーストラリア州の選手権大会を制するなどの実績を挙げている。そしてオグレディは母国オーストラリアにおいて、ジュニアの自転車チームのスポンサーとなり、チームの財政的支援を行っている。

**外部リンク**
  自身のホームページ- スチュアート・オグレディ
HS2

HS2(High Speed Two・High Speed 2)はイギリスで計画されている高速鉄道路線である。英国政府により設立された High Speed Two Ltd. により本事業が行われる。当路線は第一期工事においてロンドンのユーストン駅とバーミンガムを結び、CTRL(High Speed One・High Speed 1)と接続しイギリス西北部とヨーロッパ大陸を高速鉄道で結ぶルートとして計画された。2020年に着工され2023年現在も第一期工事が継続中であるが、2023年10月までにバーミンガムより北側の第二期工事については計画がすべて中止された。

**当初の計画概要**
構造物は設計速度400km/hとなり、開業当初列車は360km/hでの営業運転が計画されている。車両限界は英仏海峡トンネルと同じGC規格であり、大型の客車を運行できるようになっている。第一期区間の建設は2017年から始まり、2025年までに終え、2026年に営業開始する予定である。2023年現在、ロンドンからバーミンガム（ミッドランド西部）までの区間で建設工事が開始されている。

**ロンドン**
ロンドン側のターミナル駅はユーストン駅となる予定である。現在のユーストン駅は南・西方向へと拡張して、24のプラットフォームを持つ在来線および高速新線の駅として生まれ変わる。ユーストン駅の北側にはHS1への連絡線も設けられるほか、ユーストン駅とセントパンクラス駅間にはピープルムーバも整備される計画である。HS2開業にあわせて地下鉄のユーストン・スクエア駅も再整備される。さらにユーストン駅の整備が完了するまでの代替としてオールド・オーク・コモン駅（クロスレールと接続）が建設されている。
2023年10月、イギリス政府は充分な民間資金の供給がない場合、ロンドン側はオールド・オーク・コモン駅が終着駅となり、ユーストン駅まで延伸することはないと発表した。

**バーミンガム**
バーミンガム側のターミナルはバーミンガム・カーゾン・ストリート駅が設置される予定である。この駅はムーアストリート駅に隣接しており、415mの有効長を持つ6つのプラットフォームを持ち、各方面への列車が発着する。また、ニューストリート駅へはピープルムーバが整備され、2分で乗り換え可能となる。設計者は北京南駅を設計したテリー・ファレルとなる予定である。駅の建設をきっかけに、Birmingham City University が新キャンパスの建設計画を発表するなど、再開発の機運が高まっている。また、本線上にはBirmingham International railway stationに隣接してBirmingham International Junction が計画されており、ロンドンからバーミンガム空港まで40分でアクセス可能になる。

**歴史 == 
2007年7月3日にイギリス政府は、オンライン版の何紙かの新聞に次の30年間の戦略レポートを著した。そのレポートでは高速鉄道の計画が示され、イギリスではHS2は必要であるかもしれないと必要性を強調しながらも、しかし路線の建設費を捻出するには至らないとして予算不足をにじませた。2012年1月に第一期線の建設計画が、2013年1月に第二期線の計画が承認され、第一期線は2017年の着工を目指すこととなった。
2015年時点で総工費は557億ポンドと見積もられていたが、土地買収や環境、安全対応などでコストが嵩み、2019年9月にHS2が公表した報告書では880億ポンドに膨らむ見通しが示されていた。イギリス政府より委嘱を受けた独立調査委員会は2020年2月11日、さらに15～20％上回る見通しという報告書を公表した。しかしインフラ強化を重要政策に掲げるボリス・ジョンソン首相は同日、下院議会において計画の続行を表明した。ロンドン＝バーミンガム間を結ぶ第一期区間は着工されたが、第二期区間のうちEast Midlands Parkway railway station＝リーズ間の区間については2021年に中止された。2023年10月4日、リシ・スナク首相が残る第二期区間のバーミンガム＝マンチェスター間と、バーミンガム＝East Midlands Parkway railway station間についても建設を中止し、これによって確保する360億ポンドを主にイギリス北部の交通網整備に振り分けると発表した。

**関連項目**
セント・パンクラス駅
*ユーロスター
*CTRL

**出典**

**外部リンク**
 High Speed Two - a Greengauge 21 proposition
半導体の低消費電力技術

半導体の低消費電力技術（はんどうたいのていしょうひでんりょくぎじゅつ）とは電子部品である半導体素子内部での消費電力を削減する技術のことである。
本項ではデジタル半導体の低消費電力技術について記述する。モーター機器の制御を司る電力制御半導体を中心に、アナログ半導体にも消費電力削減は必要であるが、本項では扱わない。

**概要**
1980年代には、バイポーラ半導体からCMOS半導体へと技術シフトがあり、大きな電力削減効果が得られたが、その後は主に集積回路の設計を微細化するという手法によって消費電力の削減が行なわれている。
これらの技術は大きく分けて「回路設計の工夫」と「プロセス技術の改良」の2つに分類できる。

**背景**
主に2つの要因によって半導体の低消費電力技術が求められる。ともに回路の微細化によるリーク電流の増大と、動作クロックの高速化によるスイッチングロスの増大が直接の原因である。- 携帯型電子機器のデジタル化に伴って、高機能を詰め込んだ微細な半導体プロセスによる大消費電力の半導体素子が使用されることが多くなったが、その反面、従来以上に小型小容量化した電源用電池での長時間動作が求められる。- オフィスでのPCや、それに使われているのと同種のマイクロプロセッサを使用した業務用サーバ機などの各種コンピュータ類の大きな消費電力のため、廃熱処理が負担となっている。こういった冷却機構のための設備費、電力料金、環境負荷への配慮等だけでなく、オフィスや家庭でPCの発する騒音も対策が求められるようになってきた。
2024年5月現在、高機能デジタル半導体の最先端プロセスは10nm-7nm世代であり、今後は5nm世代へと移行することでさらにスイッチング電力とリーク電力が増加する。

**回路設計による電力削減**

**回路設計の各技術**
以下に具体的な半導体の低消費電力技術を示す。これらの技術の名称は多くが開発した各半導体メーカーが独自に付けた名前であり、必ずしも業界公認の統一された名称とは限らない。似た技術が異なった名前で語られることもある。各メーカーの営業・マーケティング活動に使用されることもある。各名称の後には通常「xxx技術」が付く。
 基板バイアス制御（substrate bias control）
 基板バイアス制御は、回路へのクロック入力やチップごとの最適Vthのばらつきをモニター回路によって検出して、PチャンネルとNチャンネルのそれぞれ最適の基板バイアスを可変レギュレータから供給する。
 適応型電圧制御
 （Adaptive voltage scaling、AVS）
 コンディショナル・フリップフロップ
 フリップフロップへ新たなデータを設定する前に、すでにあるデータと比較して同じならフリップフロップにはクロックを加えない。
 リーク遮断SRAM
 SRAMセルの待機保持の間は、接地電位を高めてリーク電流を削減する。
 ランタイム・パワー・ゲーティング
 動作していない演算回路セルの電源を数μ秒という短時間でON/OFFし、電源供給を遮断する。
 クロック・ゲーティング
 動作していない演算回路セルのクロックを短時間でも供給遮断する。
 パワー・ゲーティング
 クロック・ゲーティングしている演算回路セルの電源を遮断し、リーク電流を削減する。
 マルチVth
 1つのダイ上で高速回路はしきい値電圧（Threshold voltage、Vth）を低く、低速でもいい回路は高く、中間速度の回路では中間の電圧にする。これにより高速回路はリーク電流が高いままでも、中速、低速回路部分はリーク電流が少なくて済む。
 アダプティブ・ボディ・バイアス
 ABB（Adaptive body bias）では、内部のCMOSトランジスタのソース、ドレイン、ゲートの他に、通常は接地されている基板にも端子を付けて電圧を制御することでリーク電流を制御する。
 不揮発性レジスタ
 通常のレジスタに強誘電体キャパシタを加えることで、記録を保持しながら当面の動作が不要となったチップや回路ブロック単位で電源を完全に遮断でき、電源の回復後にすぐに動作が期待できる。

**プロセス改良による電力削減**

**プロセス改良（リーク対策）**
半導体の微細化によって生じるリーク電流の根本的な解決策は、プロセス技術の改良によってリーク電流を小さくすることである。リーク電流を分析すると、オフ時にチャネルを流れてしまう「サブスレッショルド・リーク」、ソースとドレインから基板に漏れる「ジャンクション・リーク」、ゲートから漏れ出す「ゲート絶縁膜リーク」の3つに分かれる。
微細化が半導体上の回路に及ぼす影響としては、接近した配線同士が形成するコンデンサの容量が大きくなるため両者の間に大きな電流が流れる現象と、もう一つ、微細化によって薄くなった絶縁膜をトンネル効果によって電流が通り抜けてしまう現象がある。前者は配線部分で問題となり、配線部分より極端に薄いゲート絶縁膜の部分では後者が問題となる。両者は全く逆の対応が必要であり、前者の場合は薄くても誘電率の低い（low-k）材料や空隙を利用することが解決策になるのに対し、後者は薄くせずに大きな誘電率を確保できる材料、すなわち誘電率の高い（High-k）材料を利用する必要がある。プロセスでの改良研究はいかに誘電率の低い、あるいは高い絶縁膜を作るかに絞られている。
 シリコン・オン・インシュレータ
 SOIでは、シリコン結晶中に酸化シリコンの絶縁膜を形成することで、リーク電流を絶縁する。 
 ポーラスlow-k絶縁材料
 絶縁材料の中に空洞を持たせることで誘電率を下げる。
 エアギャップ
 層間絶縁膜の代わりに配線層を真空層の隙間に作る。
 high-kゲート絶縁膜
 酸化ケイ素より誘電率の大きい物質をゲート絶縁膜に利用することで、ゲート絶縁膜の厚さを維持したまま大きな誘電率を確保する。

**プロセス改良（リーク対策以外）**
 3Dチップ
 シリコン上にCPUセルやメモリーセルを3次元的に積層配置する。
 eDRAM
 eDRAM
 CPUセルと同じシリコン上にDRAMセルを作りこむ。現在のSRAMに比べて待機電力で1/5、スペースで1/3になる。
 マルチゲート素子
 マルチゲート素子
 1つのトランジスタ、1つのチャンネルに複数のゲートを持つことで「サブスレッショルド・リーク電流」（オフステート・リーク電流）を極限化し「オンステート電流」の働きも向上させる。

**脚注**

**注釈**

**出典**

**参考文献**
 日経エレクトロニクス2007年9月10日号 p.103-p.110- 日経コンピュータ2007年10月1日号 p.182

**関連項目**
 プロセス- クーメイの法則- Performance per watt- グリーンIT- リーク電流- デナード則- 微細化- 半導体デバイス製造- 5ナノメートル
落合治吉

落合 治吉（おちあい はるよし、生年不詳 - 弘治3年2月15日（1557年3月25日））は、戦国時代の武将、信濃国水内郡葛山城主。通称は備中守。
家系は源平時代の武将根井行親の子落合兼行を祖とする、滋野氏の末裔。
最初は村上義清、その没落後は長尾景虎（上杉謙信）に属して、武田信玄の北信侵攻に抵抗する。弘治3年（1557年）真田幸隆の調略で一門の離反を招き、その後の武田軍の猛攻によって城は落城、自身も戦死した。
20世紀になって長野市の松参寺に供養塔が設けられた。

**脚注 ==
合同製鐵

合同製鐵株式会社（ごうどうせいてつ、英文社名：GODO STEEL, Ltd.）は大阪市北区に本社を置く鉄鋼メーカー（電気炉メーカー）である。かつては銑鋼一貫製鉄所を持つ高炉メーカーであったが、1994年（平成6年）に撤退した。日本製鉄のグループ企業。略称は合鐵（ごうてつ）。

**概要**
鉄スクラップを原料とし電気炉によって鋼材を生産する、電気炉メーカーと呼ばれる鉄鋼メーカーである。製品はいずれも条鋼に分類されるもので、形鋼・線材・棒鋼・異形棒鋼・軌条などがある。
製造拠点は、大阪製造所（大阪市西淀川区）・姫路製造所（兵庫県姫路市）・船橋製造所（千葉県船橋市）の3か所。いずれも電気炉を持つ工場である。このうち大阪製造所はかつて高炉を構える銑鋼一貫製鉄所であった。本社は大阪市北区堂島浜2丁目にあり、東京都千代田区に営業所（東京営業所）を置く。
日本製鉄が株式の約17.6%を保有しており、筆頭株主である。持株比率の引き上げにより、2007年（平成19年）より日本製鉄（当時は新日鉄）の持分法適用関連会社となっている。

**沿革**
 1937年（昭和12年）12月9日 - 大阪製鋼株式会社設立。- 1938年（昭和13年）12月 - 淀川鋳鋼株式会社を合併。- 1957年（昭和32年）1月 - 大阪証券取引所に上場。- 1960年（昭和35年）4月 - 西島工場（現・大阪製造所）に高炉を新設。- 1961年（昭和36年）10月 - 東京・名古屋両証券取引所に上場。- 1977年（昭和52年）6月 - 大谷重工業株式会社を合併し、合同製鐵株式会社に社名変更。- 1978年（昭和53年）4月 - 日本砂鐵鋼業株式会社と江東製鋼株式会社を合併。姫路製造所が発足。- 1980年（昭和55年）3月 - 尼崎製造所閉鎖。- 1984年（昭和59年）3月 - 東京製造所閉鎖。- 1991年（平成3年）4月 - 船橋製鋼株式会社を合併、船橋製造所が発足。- 1994年（平成6年）9月 - 大阪製造所高炉休止。電気炉専業メーカーに転換。- 2007年（平成19年）6月 - 新日本製鐵の持分法適用関連会社となる。- 2007年（平成19年）12月 - 三星金属工業株式会社を子会社化。- 2019年（平成31年）3月 - 朝日工業株式会社を子会社化。

**主なグループ企業**
 合鐵産業株式会社 - 鋼材や機械を扱う商社。完全子会社。- 三星金属工業株式会社 - 新潟県燕市を拠点とする電気炉メーカー。完全子会社。- 中山鋼業株式会社 - 大阪製造所に隣接する電気炉メーカー。42.5%を出資。- 朝日工業株式会社 - 完全子会社。

**脚注**

**関連項目**
 加盟団体
** 日本鉄鋼連盟 - 鉄鋼メーカーの業界団体
** 普通鋼電炉工業会 - 電気炉メーカーの業界団体
** 特殊鋼倶楽部 - 特殊鋼メーカーの業界団体

**外部リンク**
  合同製鐵株式会社
李歴

李 歴（り れき、生没年不詳）は、中国の後漢時代末期の政治家。

**事跡**
冀州牧韓馥配下の治中従事。初平2年（191年）、韓馥が袁紹の冀州入りを打診されると、李歴は長史の耿武、別駕の閔純、騎都尉の沮授と共にそれを拒否するよう諌めたが、韓馥は聞かず、袁紹を迎え入れてしまう。その後、李歴は史書に登場しないが、少なくとも耿武、閔純と行動を共にしたとは書かれておらず、沮授のように袁紹に仕官した記録も無い。
なお、李歴は小説『三国志演義』に登場しない。

**参考文献**
 『後漢書』列伝64上袁紹伝上- 『三国志』魏書6袁紹伝
木村倫子

木村 倫子（きむら ともこ、1973年4月20日 - ）は、日本のフリーアナウンサー、通訳。

**来歴・人物**
千葉県出身。慶應義塾大学文学部哲学科卒業。身長158cm。愛称はTINA。
幼少時より、親の転勤で日本と海外を行き来し、アメリカ、イギリス、香港など、14年の海外滞在歴をもつ。アメリカのホーホーカス・パブリック・スクール、ドワイト・イングルウッド・スクールを卒業後、慶應義塾大学に進学。学生時代より『CNNヘッドライン』などに出演した。

**主な出演作品**

**テレビ番組**
 CNNヘッドライン（テレビ朝日系）　- 1993年・キャスター- 早起き一番!天気&N（テレビ朝日系）　- 1997年10月よりCNNコーナー、キャスター- 3か月英会話（NHK教育）　- 2000年10月-12月・司会-  "Science View" NHK World Japan 2013年10月より

**CM**
 北洋銀行「クローバーカード」 - ナレーション- avex「マイリーン『マイリーン・ベスト』」（2002年）- ナレーション

**脚注**

**外部リンク**
  木村Tina倫子オフィシャル・ホームページ
岩井一隆

岩井 一隆（いわい かずたか、1971年12月 - ）は、株式会社a.s.i.代表取締役。10分間カット店 QB House（キュービーハウス）を展開するキュービーネット株式会社の前社長。鹿児島県出身。

**経歴**
県立甲南高校を卒業後、一橋大学経済学部に進学。高校・大学時代は体育会ラグビー部に所属。
*1995年3月に一橋大学を卒業。同年4月に株式会社日本債券信用銀行（現あおぞら銀行）に入行し、ベンチャー企業等への投融資業務を担当。その当時にQB Houseを知り、同社への投融資を実行。当時の同社経営陣の知遇を得る。
*日債銀の国有化後は、ベンチャー企業数社を経て2001年11月に同社に入社する。経営企画室長、海外事業担当執行役員を経て、2004年12月に代表取締役社長に就任。
*2009年12月に同社を退社。
*2010年1月、「世界最高水準にある日本の理美容を世界に、特にアジアに広める」ことを目的としてシンガポールにて起業。
*MJ TOKYO Holdings Pte. Lte. 社 CEOとしてシンガポールに在住していた。
*2020年1月、東京都文京区を中心に店舗展開している美容室、株式会社a.s.i.の代表取締役に就任。
大東島紙幣

大東島紙幣（だいとうじましへい）とは、沖縄県の大東諸島において使用されていた紙幣類似証券の商品引換券のことである。正式には「南北大東島通用引換券」とよばれ、本来は砂糖手形であったものが島の流通貨幣となったものである。別名を玉置紙幣ともいうpp=221。

**発行の背景**
大東諸島は以前は無人島であったが、1885年に日本領に編入されていた。1900年に玉置半右衛門を中心とした八丈島からの開拓団が大東諸島の開拓を開始し、サトウキビの栽培や製糖業を営む企業である玉置商会が島全体を所有していた。また特例として町村制は施行されず島の自治が全面的に委ねられていた。即ち、日本の行政機関による地方行政が及ばないpp=74、公的届出すら事実上不可能な「社有島」であった。警察官も戦前の警察制度にあった請願巡査であり、玉置商会が人件費を負担していたpp=245。
島民も玉置商会の管理的役職の者を除き、全て製糖会社にサトウキビを納める小作農などの使用人であり、島への渡航手段から商店・学校・郵便局などに到るまで、すべて社有であった。このように島のあらゆる社会資本や住民は全て玉置商会の管理下に置かれていたpp=1867。島民すべてが玉置商会の使用人（従業員）であったほか、島の生活物資を販売する商店も玉置商会が経営しており、給料として支払われる金銭は全て会社発行の商品引換券であったため、事実上大東諸島における通貨として機能していたpp=471。

**紙幣の概略**
島を支配していた玉置商店が発行していた引換券は1銭から10円までの6種類であった。そのうえ島内では日本政府発行の硬貨や日本銀行券は一切流通していなかったため、島内の子供も日本の正式な通貨だと思い込んでいたという。玉置商会からすれば島の住民に支払うべき現金を用意する必要が無く、その資金を運用することで大きな利益を上げていたというpp=222。
また玉置商店の紙幣は島でしか使えないため、島から出る時は玉置商会の事務所で日本円と交換できるとされていたがpp=75、これによって出稼ぎ労働者が勝手に島から逃げ出すのを防ぐ効果もあった。同様の制度はハンセン病療養所の特殊通貨や西表島での炭坑切符（西表炭坑を参照）、さらに東南アジアにあったプランテーション農場の労働者にも適用されており、日本国内における植民地的経営の実例や隔離を目的とした疑似通貨であったといえるpp=90。
その後、玉置商会の島における権益は1916年に東洋製糖へ売却され、1927年に東洋製糖が大日本製糖に吸収合併されたがpp=224、玉置商店が行っていた引換券の発行は続けられていたとされている。現在は北大東村民俗資料館で2枚、南大東村のふるさと文化センターで1枚が保存されている。
なお、これらの引換券が経営企業が変わる際にどのようにして交換されたかや、いつまで流通していたかについては記録に乏しく不明な点が多い。なお、第二次世界大戦後には大日本製糖の「土地、資産、貯蔵品の一切」が琉球列島米国軍政府により接収されており、それらが沖縄民政府に引き継がれたことで1946年6月12日に大東諸島での村制が施行され、住民による「自治」が実現しているpp=76-77。

**参考文献**
 isbn=4-9902020-2-3 234-235頁-  ref = harv -  ref = harv - Cite journal |和書|author1=平岡昭利 |authorlink1=平岡昭利 |title=大東諸島の開拓とプランテーション経営 |journal=人文地理 |issue=3 |volume=29 |publisher=人文地理学会 |url=https://doi.org/10.4200/jjhg1948.29.227 |year=1977 |pages=227-252 |ISSN=1883-4086 |doi=10.4200/jjhg1948.29.227 |naid=130000996155 |ref = harv -  ref = harv - Cite journal |和書|author1=進尚子 |title=複数のオキナワ・アイデンティティ :沖縄県南大東島の事例 |journal=沖縄文化研究 |volume=44 |publisher=法政大学沖縄文化研究所 |url=https://doi.org/10.15002/00013800 |year=2017 |pages=211-241 |ISSN=1883-4086 |doi=10.15002/00013800 |naid=120006027961 |ref = harv - Cite journal |和書|author1=辻原万規彦 |author2=今村仁美 |authorlink2=今村仁美 |title=戦前期の沖縄における製糖工場とその建設が地域に与えた影響 |journal=日本建築学会計画系論文集 |issue=737 |volume=82 |publisher=日本建築学会 |url=https://doi.org/10.3130/aija.82.1859 |year=2017 |pages=1859-1869 |ISSN=18818161 |doi=10.3130/aija.82.1859 |naid=130005874077 |ref = harv - Cite journal |和書|author1=黒柳保則 |title=米軍政下の大東諸島における「自治」制度の施行と展開 : 天然資源と政治行政 |journal=沖縄法学 |issue=45 |publisher=沖縄国際大学法学会 |url=https://hdl.handle.net/2308/1814 |year=2017 |pages=67-90 |ISSN=02870649 |naid=120006728537 |ref = harv 

**関連項目**
 トラック・システム#日本におけるトラック・システム- 貨幣史#特殊な貨幣- 久米島紙幣- ラサ島鉱業所- 納屋制度#生活

**外部リンク**
  NHK沖縄放送局 日本銀行那覇支店で展示された大東島紙幣のうち東洋精糖発行の50銭券が紹介されている。（archive.isのキャッシュ）

**脚注 ==
日立戸塚レパード

日立戸塚レパード（ひたちとづかレパード、Hitachi Tozuka Leopard）は、かつて存在した日本の女子バスケットボールチーム。本拠地は神奈川県横浜市。W LEAGUEに所属していた。

**歴史**
1961年、横浜市にある日立製作所戸塚工場の女子バスケットボール部として結成。
日本初のプロコーチである榎本日出夫の元、1971年に日本リーグ昇格。その後、1976・77年の日本リーグ・オールジャパンの連続2冠を達成した。
共同石油（現・ENEOS）・シャンソン化粧品が日本リーグに昇格するまではユニチカ・第一勧銀とともに日本リーグ女子の3強をなしていた。また、全日本代表選手も多数輩出しており、1975年世界選手権銀メダルメンバーとして大塚宮子・林田和代が所属し、2名ともモントリオール五輪にも出場した。
1999年発足のWリーグにも参戦したが、入れ替え戦候補となる程成績は伸び悩み、さらに日立本社の経営改革に伴い支援体制が縮小されたため2002年休部（事実上廃部）。前年には同じく強豪だった女子バレーボールチーム「日立ベルフィーユ」も廃部となり、同社が誇る古豪女子スポーツチームが相次いで消滅した。
ちなみに戸塚工場には強化指定こそされていないが男子バスケットボール部もあり、こちらは現在も関東実業団リーグで活動している。

**成績**

**歴代所属選手**
合原千代美
*大塚宮子
*林田和代
*木塚裕子
*鈴木真理
*伊藤正子
*山本千賀
*田邉広子
*黒田麻由美
*名木洋子
*江口真紀
*畑恵里子

**関連項目**
山本浩二 (バスケットボール)
*清水良規
*日立ハイテク クーガーズ（旧日立那珂女子バスケットボール部）
*山梨クィーンビーズ（旧日立甲府女子バスケットボール部）
*サンロッカーズ渋谷（旧日立本社男子バスケットボール部）
*いすゞ自動車ギガキャッツ
横浜市を本拠地として2002年に休部となった男子バスケットボールチーム。
また、監督を務めた小浜元孝はかつて日立戸塚でも指導に当たっていた。
川島令次郎

川島 令次郎（かわしま れいじろう、1864年10月14日（元治元年9月14日） - 1947年（昭和22年）11月22日）は、日本の海軍軍人。海軍中将正三位勲一等功三級。宮中顧問官。

**経歴**
旧加賀藩士川島拓の長男として生まれる。攻玉社を経て、1884年（明治17年）12月、海軍兵学校（11期生）を卒業し、1886年（明治19年）9月に海軍少尉任官。1892年（明治25年）8月、海軍大学校（甲号4期）を卒業。「高千穂」砲術長、軍令部第2局員、侍従武官、イギリス留学、イギリス公使館付、常備艦隊参謀、「富士」副長、「朝日」副長、「宮古」艦長などを歴任。
日露戦争では、「松島」艦長として出征し、日本海海戦では「磐手」艦長であった。その後、軍令部参謀（第1班長）、艦政本部第1部長を経て、1908年（明治41年）8月、海軍少将に進級。さらに、海大校長、第3艦隊司令官、水路部長などを歴任し、1913年（大正2年）1月、海軍中将となった。旅順要港部司令官、将官会議議員などを務め、1916年（大正5年）6月27日に予備役に編入され、1929年（昭和4年）9月、退役した。
また、1916年（大正5年）6月27日、別当に任じられ東伏見宮附となり、さらに同宮務監督を務めた。

**栄典・授章・授賞**
位階- 1887年（明治20年）3月25日 - 正八位- 1891年（明治24年）12月16日 - 従七位- 1897年（明治30年）3月1日 - 従六位- 1898年（明治31年）10月31日 - 正六位- 1903年（明治36年）12月19日 - 従五位- 1908年（明治41年）12月11日 - 正五位- 1913年（大正2年）2月20日 - 従四位- 1918年（大正7年）9月30日 - 正四位- 1923年（大正12年）10月10日 - 従三位- 1932年（昭和7年）10月15日 - 正三位
勲章等- 1895年（明治28年）11月18日 - 明治二十七八年従軍記章- 1900年（明治33年）11月30日 - 勲五等瑞宝章- 1904年（明治37年）11月29日 - 勲四等瑞宝章 - 1906年（明治39年）4月1日 - 功三級金鵄勲章・勲三等旭日中綬章・明治三十七八年従軍記章- 1913年（大正2年）11月28日 - 勲二等瑞宝章- 1915年（大正4年）
** 11月7日 - 勲一等旭日大綬章
** 11月10日 - 大礼記念章（大正）- 1919年（大正8年）12月15日 - 戦捷記章- 1940年（昭和15年）8月15日 - 紀元二千六百年祝典記念章

**親族**
三男 橋井真（官僚）
*四男 岡崎忠（神戸銀行頭取）
*五男 川島義（東京計器株式会社常務）
*義弟 中村静嘉（海軍少将）

**脚注**

**参考文献**
 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。- 外山操編『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』芙蓉書房出版、1981年。- 福川秀樹『日本海軍将官辞典』芙蓉書房出版、2000年。- 海軍歴史保存会編『日本海軍史』第9巻、発売:第一法規出版、1995年。

**関連項目**
岡崎財閥
東条信広

東条 信広（ひがしじょう のぶひろ）は、戦国時代の武将。信濃村上氏の家臣。信濃国埴科郡尼巌城主。

**略歴**
東条氏は信濃村上氏の傍流。
村上義清に属し、また娘を義清に嫁がせている。武田信玄の北信侵攻に抵抗していたが、弘治2年（1556年）、甲斐武田氏に属する真田幸隆に攻められて落城し、越後国の長尾景虎（上杉謙信）の許へ逃れた。その後の消息は不詳だが、後に一門の東条利光が上杉景勝に属して所領を回復しているが、一説にはこれは信広の事績だともいう。
国是綱目

国是綱目（こくぜこうもく）は、明治2年（1869年）1月に当時の兵庫県知事であった伊藤博文が、県幹部3名（中島信行・田中光顕・何礼之）および大阪に赴任中の会計官権判事陸奥宗光とともに提出した建白書。兵庫論（ひょうごろん）とも。

**経緯**
江戸幕府の崩壊とともに成立した明治政府は、それまで尊皇攘夷を掲げて様々な行動を起こしてきた朝廷や薩摩藩・長州藩などの攘夷派志士が中心となって結成していた。このため、各地の攘夷派は新政府が成立すれば当然攘夷が断行されるものと考えていた。ところが、新政府は慶応4年1月10日（1868年2月3日）にいわゆる「開国の詔」を出し、諸外国に対して幕府が締結した条約の継続を約束し、また五箇条の御誓文にて「旧来ノ陋習ヲ破リ」「智識ヲ世界ニ求メ」と述べ、続く五榜の掲示においても「万国公法履行」を掲げていたにもかかわらず、攘夷については明確な否定をしなかった。
かつて東禅寺のイギリス公使館襲撃に加わっていた伊藤博文はその後のイギリス留学を通じて、攘夷が非現実的な方針であり、いつまでも実現不可能な路線に固執すべきではないと考えていた。また、いつまでも藩を存続させておくことは日本の政治的な統一を妨げる原因の一つになると考えて一刻も早い廃止を望んでいた。しかし、当時の伊藤はいまだ一介の地方知事でしかなく、中央の方針に関与できるだけの立場にはなかった。
奥羽越列藩同盟の崩壊が確実となった明治元年9月17日（1868年11月2日）、伊藤は「五州各国ト並立ント欲スルヤ、世禄ノ制を以国政ヲ立ル不能ハ人々ノ知ル所ナリ」と述べて、日本は海外諸国と同等の国家を目指し、まずそのために天皇に兵権を集中すべきとする意見書を出し、続いて11月に近隣の姫路藩が版籍奉還の申し出をしたと知るや、同様の趣旨の意見書を再度提出した。
その後、一向に新政府からの音沙汰がないのに不満を抱いた伊藤は、薩長土肥の藩主が版籍奉還の上表を行ったという報を聞きつけ、部下である県判事の中島、権判事の田中、同じく英学者で県出仕（顧問に相当する）の何と相談して建白書の提出を図り、これにたまたま伊藤と面識を持った陸奥も加わって5人連名で提出したのが、6か条からなる『国是綱目』であった。

**提出とその反響**

**提出**
提出とその内容、その後の反響は、伊藤が存命中に本人からの聴取を交えて書かれた『伊藤博文伝』などから明らかとなっている。
京都にあった新政府において、三条実美・岩倉具視・大久保利通・西郷隆盛・広沢真臣らが居並ぶ中で伊藤は建白書を提出し、後藤象二郎が内容を読み上げた。

**内容の要約**
天皇による万世一系の国家を維持するために、海外諸国と並立して文明開化の政治を行い、人民全てに均しく天皇の恩沢が行き渡る国家を形成する必要がある。
*全国の政治・兵馬の大権を朝廷に集めるために諸藩に人民と兵力を朝廷に返却させ、藩主を貴族として遇し、それに代わって朝廷の法令を全国一律に布告すべきである。
*広く世界万国と交通を開き、他国に信義を示すことで国威を発揚すべきである。
*人々に対して自在自由の権を与え、国家も士農工商の別を無くして民による自由な職業選択と居住地選択に任せるべきである。
*全国の人民をして世界万国の学術に通じるようにさせ、そのため東西南京に大学校、町や村に小学校を設置して身分・居住地を問わず教育を与えるべきである。
*外国との条約を遵守して、貿易産業を興して人々を重視させ、外国とは懇親をもって相交わる事を国論（国家の方針）とし、外国人の殺傷などは容認すべきではない。また、この国論を内外に鮮明にして異説（攘夷論）を排して官民をその方向に導くべきである（なお、財政規律の確立も需要であるが、これは後日回答したい）。

**反響**
これに対して、三条以下は賛否を論ずることもなく無言で聞き入ったと『伊藤博文伝』には書かれているが、実際には大久保らの反感を買ったと言われている。なぜなら、大久保や西郷、木戸孝允らは既に将来的な廃藩置県を見据えた版籍奉還の準備を進めていたが、版籍奉還を行えば幕藩体制において絶対的な原理として250年以上続いてきた藩主と藩士の主従関係を根本的に否定することになるため、一歩間違えれば全国的な反乱を引き起こしかねないからであった。そのため、大久保は五箇条の御誓文の精神に則って、新政府内の各機関による「公議輿論」の合意を経ることでその正当性を打ち立てる計画であった。伊藤の建白書はその計画を壊しかねないものであった。
伊藤の建白書はたちまち新政府内外に広まって、伊藤は大きな憎悪を受けることとなる。一つは一気に廃藩置県を論じたことによって、諸藩の藩士が大いに動揺し、一部の保守派が京都に押しかけて、伊藤を「忠義の道を蔑ろにする者」としてその排斥もしくは処罰を新政府に求める動きに出たことである。もう一つは攘夷論の否定を迫り「外国と並立」することを論じたことで一部の攘夷派もこれに同調する動きを見せたことである。これを憂慮した岩倉は伊藤に謹慎を指示し、また3月12日には木戸も伊藤に対して書簡を送り、安易に「外国との並立」との言葉を使うことの危険性を忠告している。

**「開国」の決定**
伊藤の建白が全くの無駄になったわけでも無かった。この年の3月7日に東京の姫路藩邸に各藩の公議人227名を集めて公議所が設置されると、外交政策が急遽課題として取り上げられたのである。4月17日、外国官より「問題17条」と「問題4条」の2議題が提示された。「問題17条」と呼ばれる17条からなる質問形式において、まず攘夷の是非について問い、もし攘夷を行う場合についての対応策について公議人の意見を求めた。その結果が23日にまとめられたものの、その質問自体が攘夷の方策について徹底的に問い質したもので、答えに詰まった公議人たちは「攘夷は不可である」との回答を寄せたのである。続いて5月21日から東京で開催された上局会議（東京会同）において、25日に公議所の結果を受けて「開国和親」を国策とすることの是非を問う明治天皇の勅問が提示され、28日に上局会議はこれを是とする勅答を提示した。これによって、正式に「開国」を日本（明治政府）の国策とすることが正式に決定した。
続いて、同様の手続を経た版籍奉還も外交問題よりは紆余曲折があったものの、6月17日に実施されることとなった。

**備考**
この建白書の5人はその後、明治の政治において様々な交錯をすることになる。後に伊藤博文が内閣総理大臣になった際に田中は内閣書記官長、陸奥は外務大臣などを務めている。また、後に衆議院議長を務めた中島の最初の妻は陸奥の実の妹であり、また何の門人でその推挙で大阪で英学校の教師をしていた星亨は何の紹介で陸奥と知り合い、後年政治行動をともにすることになる。

**脚注**

**参考文献**
 丹羽邦男『地租改正法の起源―開明官僚の形成』（ミネルヴァ書房、1995年） ISBN 4623025101

**関連項目**
神戸事件
ミッドランド・メインライン

222系「メリディアン」
ミッドランド・メインライン（Midland Mainline）は、イギリス、イングランドに存在した列車運行会社で、その名が示す通り、ロンドン・セント・パンクラス駅からイースト・ミッドランズ地方の都市を結ぶミッドランド本線の都市間列車を運行していた。
バス・鉄道大手、ナショナル・エクスプレス社 (National Express Group) の傘下にあり、段階的に行われたイギリス国鉄分割民営化により1996年4月から運行を開始し、2007年2月にステージコーチ社傘下のEast Midlands Trainsに引き継いだ。

**路線**
 ロンドン - レスター - ノッティンガム- ロンドン - レスター - ダービー - シェフィールド
この他、ヨーク、リーズなどへ延長運転を行う列車も設定された。- ロンドン - シェフィールド - マンチェスター・ピカデリー駅（2003年から2004年に行われた西海岸本線の工事の際の迂回ルート）

**車両**
セント・パンクラスからベッドフォードまでは電化されており、並走するテムズリンクは電車による運行だが、ミッドランド・メインラインの列車は全てディーゼル機関車と客車あるいは気動車である。座席はファーストクラスと普通席がある。- label=43形ディーゼル機関車+ MkIII客車「インターシティー125」- 222形気動車「メリディアン」- 2004年導入- 170形気動車「ターボスター」- 1998年導入　2004年に222形によって置き換えられセントラル・トレインズへ転出

**営業権満了による運行終了**
ミッドランド・メインラインの路線営業権（フランチャイズ）は、2007年11月11日午前2時をもって満了した。
同日以降、セントラル・トレインズのイースト・ミッドランド地方の路線と共に、ステージコーチ社傘下のEast Midlands Trainsによる運行となり、営業路線と従業員は新しい組織に引き継がれた。

**外部リンク**
  Midland Mainline Official Websitebot=InternetArchiveBot -  East Midlands Trains Official Website
日産チェリー岩手販売

日産チェリー岩手販売株式会社（にっさんチェリーいわてはんばい）は、岩手県盛岡市に本社を置く日産自動車の販売会社である。

**沿革**
1970年 - 「日産チェリー岩手販売株式会社」設立。

**概要**
かつて、チェリー（後にパルサーに車名変更）を中心に取扱う日産・チェリー店が、1970年10月をもって自社ブランドの軽自動車コニーの生産販売から撤退した日産自動車グループの愛知機械工業の販売系列であったコニー店の大半がチェリー店に鞍替えして「日産コニー○○販売」から「日産チェリー○○販売」に社名変更されて日本国内の各地に展開されていたが、その後、1980年代後半にチェリー店の取扱車種がプリンス店と共通化されて、全国各地の大半のチェリー店が同じ地域のプリンス店との合併・統合が相次いだために現存する唯一のチェリー店系列の販売会社である。
*なお同社は資本面などの関係などから、同じレッドステージ系の日産プリンス岩手販売が日産サティオ岩手を吸収合併をする際、同社が合併参加に同意しなかったことなどが挙げられる。

**拠点**
盛岡北店（盛岡市）
*盛岡南店（盛岡市）
*花巻店（花巻市）
*北上店（北上市）
*水沢店（奥州市水沢区）
*一関店（西磐井郡平泉町）
*宮古店（宮古市）

**岩手県内の他の日産車販売店**
岩手日産自動車
*盛岡日産モーター
*日産プリンス岩手販売

**外部リンク**
 日産チェリー岩手販売株式会社
Q二項定理

数学において、q二項定理（q-binomial theorem）は二項定理のq-類似である。超幾何級数 の和は通常の二項定理
 
で与えられる。これに倣い、q超幾何級数の和を与える公式
 
をq二項定理と呼ぶ。ただし、はポッホハマー記号、はqポッホハマー記号である。

**証明**
右辺をとして関数方程式を導く。
 
これにより、左辺を得る。
 

**別証明**
左辺をとして関数方程式を導く。
 
をテイラー級数に展開しての係数を比較すると
 
となり、であるから
 
となる。これにより、右辺を得る。
 

**コーシーの二項定理**
コーシーの二項定理はq二項定理の特殊な場合である。
 
ただし、
 
はq二項係数である。q二項定理にを代入すると
 
となるが、左辺はでとなり、右辺はの分子がの分母を打ち消す。従って、
 
である。左辺はqポッホハマー記号の変換式により、
 
となる。

**出典 ==
市河藤若

市河 藤若（いちかわ ふじわか）は、戦国時代の武将。通称は藤若。信濃国高井郡計見城主。

**略歴**
信濃水内郡志久見郷（栄村志久見）を領する信濃国衆である市河氏の一族。市河氏は桓武平氏城氏の傍流と言われる甲斐国から興った一族。清和源氏、滋野氏と諸説ある。
戦国期市河氏の人物では孫三郎、藤若、新六郎が確認され、『藤原姓市川氏系図』においてはこれらを信房の子房幸（筑前守）に比定しているが、新六郎については信房に比定されることが確認され、房幸の履歴については信房に比定される可能性が指摘されている（西川 2011）
甲斐国守護の武田氏は晴信（信玄）期に信濃侵攻を本格化させ、天文年間には善光寺平以南を制圧すると北信へ進出を開始し、村上義清ら北信豪族を庇護する越後の長尾景虎（上杉謙信）と川中島の戦いを繰り広げていた。これに伴い市河氏も一時は越後へ逃れるが、武田方は北信豪族への調略を開始し、弘治2年（1556年）に市川孫三郎が武田氏から高梨政頼家臣安田氏の所領を与えられており、市河氏も武田方に帰属している。
弘治3年（1557年）2月15日に武田方は水内郡葛山城を落とし、これに対抗して同年4月18日には謙信は川中島へ出陣する。このため上杉領と近接する藤若は上杉からの侵攻を受ける。同年6月18日に、藤若は晴信から上野衆や北条氏康からの援軍が上田に集結していることを伝えられ、6月28日には北信情勢を伝えた藤若の注進状に対し、晴信は援軍として倉賀野城（群馬県高崎市）の原与左衛門尉の援兵を真田（長野県上田市）へ派遣し、今後の援兵は塩田城主の飯富虎昌にも一任することを命じている。こうした情勢の中、同年8月には水内郡上野原で両軍の戦いが発生している。
市河氏は武田氏滅亡後は上杉景勝に属し、慶長3年の会津転封、慶長5年関ヶ原後の米沢転封に伴い米沢に移り、近世には米沢藩士家として存続する。

**脚注**

**参考文献**
 平山優『山本勘助』（講談社現代新書、2006年）- 西川広平「戦国大名武田家と市河家」『信濃』（第60巻第10号、2008年）- 西川広平「米沢藩士市河家による系図作成」『山梨県立博物館研究紀要 第5集』山梨県立博物館、2011年

**関連項目**
 山本勘助- 内池館