PX-L (航空機)

PX-Lは、海上自衛隊向けの対潜哨戒機の計画。本項目では、P-2Jの後継機計画について述べるEfn2|P-2Jが開発されたときの計画名もPX-Lとされており、哨戒飛行艇を開発するためのPX-S（後のPS-1）と対になった計画であった。。この計画では、川崎重工業がGK520として国内開発を進めていたが、結局、米ロッキード社のP-3C オライオンのライセンス生産案が採択されたpp=310-312。

**来歴**

**開発に至る経緯**
P-2Jの量産決定直前の1967年初頭から、その開発・生産を担当する川崎重工業は、独自にP-2Jの後継機を目指して社内名称「GK520」の研究開発を開始していたpp=310-312。また海上幕僚監部も1968年ごろから基礎的な検討を開始しており、第3次防衛力整備計画では、昭和47年度以降で次期対潜機（PX-L）の開発に着手することを目途として、昭和45年度から所要の調査研究を行うことが計画されたloc=ch.8 §3。ただしこれは、予算申請当初は沿岸用のS2F-1の後継となる小型哨戒機の研究計画であったものを、計画が承認されてから2年程度で、P-2Jの後継となる大型哨戒機へと方針転換したため、大蔵省からの不信感を招く結果となった2017。
アメリカ海軍では、1962年より哨戒機用の画期的な対潜戦システム（A-NEWシステム）の開発に着手しており、海自は国産開発する対潜機の装備としてこれを導入したいと考えて、1968年、米軍事顧問団（MAAG-J）に対して資料の提供を要請したが、1969年4月には、現時点ではこれを拒否する旨の回答があったloc=ch.8 §3。また1968年には、欧米各国における対潜哨戒機及び搭載載装備品等についての調査団も派遣されていたloc=ch.8 §3。これらの検討結果を踏まえて、海上自衛隊としては、次期対潜機は、搭載装備品を含めて日本で自主的に開発する方策について調査研究する必要があることを認識するに至ったloc=ch.8 §3。
防衛庁は、昭和46年度で次期対潜機の国内開発に着手する決心を固め、基本設計のための予算を盛り込んだloc=ch.8 §3。しかし大蔵省からは、コストの高さと必要性への疑問、また調査研究結果に対する評価不十分が指摘され、総額約18億9,000万円（うち46年度歳出分約7億6,000万円）の要求に対して技術調査研究委託費として約3億円が認められたにとどまり、基本設計着手には至らなかったloc=ch.8 §3。ただしこのように技術調査研究費は認められたことから、1971年9月、計画設計や研究試験、量産機価格の見通しの調査に関する技術調査研究が川崎重工業に委託されたloc=ch.8 §3。
防衛庁は1972年に基礎設計完了、1973年（昭和48年）には実大模型を、1974年には試作機2機を制作し、1978年夏に完成という計画を立てていたが、川崎はすでに1970年には基礎設計をほぼ完了させており、1971年には実大模型の制作を行っていたpp=310-312。このPX-Lの運用期間は1980年代後半から2000年にかけてと想定されていたp=254。

**白紙還元とP-3Cの導入決定**
防衛庁は、昭和47年度こそPX-Lの基本設計着手を目指したが、第4次防衛力整備計画やYX計画が未決定であることや、PX-L開発の必然性が薄弱であること、また技術調査委託の結果について更なる検討が必要であると指摘されて、またしても技術調査研究委託費のみとなったloc=ch.8 §3。
このように度々見送られてきたこともあって、海上幕僚監部では、同年に決定されることになっていた第4次防衛力整備計画でこそPX-Lの本格的な開発が開始されるものと期待していたloc=ch.8 §3。しかし4次防の閣議決定前日にあたる1972年10月9日の国防会議議員懇談会において、次期対潜機、早期警戒機等の国産化問題を白紙還元し、国防会議事務局に専門家会議を設けて検討を継続することが決定され、4次防の主要計画には電子機器等の研究開発が盛り込まれたのみとなったloc=ch.8 §3。
当時、海自が保有していた約120機の固定翼対潜機のうち、P2V-7は1981年、S2F-1は1983年ごろまでに耐用命数に達して全機姿を消す予定であり、またP-2Jも1975年の80機をピークとして逐次減少するものと見積られていた。これらの減耗を補充し、必要最少限度の固定翼対潜機勢力を維持するためには、次期対潜機は遅くとも1980年ないし1981年ごろまでには部隊に配備し始める必要があったloc=ch.8 §3。このように時間的余裕が乏しかったため、海自は専門家会議の結論が1日も早く出ることを期待していたが、結局、第1回会合は1973年8月となった2017。しかしこの会議の準備の一環としてアメリカ側に資料を要求したところ、1973年7月、A-NEWシステム搭載のP-3Cの対日リリースが可能であるとの連絡を受けた2017。同年9月には岩国航空基地においてP-3Cのデモフライトが行われ、航空集団司令官や現場の隊員などの視察団が搭乗してシステムに触れる機会があり、その性能に深い感銘を受けていた2017。
1974年12月には専門家会議の答申が提出されたもののloc=ch.8 §3、国産計画に対してはコストや実現性の点で疑義を呈し、外国機の導入に言及しつつも更なる検討を促すという玉虫色のものであった2017。海上幕僚監部では、上記のようにタイムリミットが迫っていることもあって、国産機ではもはや間に合わないものと判断し、1975年5月から6月にかけて防衛部副部長を派米し、P-3Cの導入についての実地調査を行ったloc=ch.8 §3。またこれと並行して、従来から検討されてきた国産開発や現存機等の改造機に加えて、国産の機体にアメリカ製のシステムを搭載するという折衷案についても検討が進められたloc=ch.8 §3。特に折衷案については、カナダがP-3Cの機体にS-3Aのシステムを組み合わせたCP-140の開発を進めていたことから、日本でも同様の手法が可能ではないかと期待された2017。しかしアメリカ側は、P-3Cのシステムは機体とセットでなければリリースしないと表明しており、S-3Aのシステムであれば単体でリリースできるとはされたものの、これはP-3Cのシステムと比べると大きく劣ったものであったpp=347-358。
これらの検討を経て、1977年8月24日の庁議において、防衛庁は、昭和62年度末までにP-3C 45機をライセンス生産により取得することと、53年度予算概算要求にP-3Cの購入費用などを計上することを内定した。これらの内容は12月の国防会議において承認され、P-3Cの導入が決定されたloc=ch.8 §3p=274。

**設計 (GK520)**
GK520はターボファンエンジンを搭載した低翼配置の4発機で、1972年10月の時点では細部設計と一部構造の強度試験が進行していたpp=310-312。当時の日本ではターボファンエンジンの技術が蓄積されておらず、信頼性を重視してロールス・ロイス製p=309またはゼネラル・エレクトリック製p=254のエンジンを搭載する予定とした。この他にも探知機器と情報処理システムの開発が課題と見られていたp=254。
横向きに座席が配置されていたP-3Aの戦術室乗員が痔になりやすいという話が1965年（昭和40年）に川崎を視察したNaval Ordnance Laboratoryの職員から寄せられていたため、GK520の戦術室の座席配置はP-3C同様の前向きとなっているpp=310-312。
展示用の縮尺模型は岐阜県各務原市の中央プラザホテル・ロビーに展示されていたが、改装時に撤去された。

**性能・諸元（計画値）**

**登場作品**
 『征途』
 レイテ沖海戦での勝利をきっかけに分断国家となった日本を描いた架空戦記。P-3が採用された史実とは異なり、海上自衛隊に「P5E対潜哨戒機」として制式採用されて運用されている。P5E自体は作中では文章上の存在として語られるのみだが、派生型として航空自衛隊が運用するAWACS型の「E5B空中早期警戒管制機」と「E5C空中早期警戒管制機」がそれぞれ登場している。
 『未解決事件』 File.05 ロッキード事件
 PX-Lの設計図が番組内で放送された。

**脚注**

**注釈**

**出典**

**参考文献**
 ref=harv- ref=harv- Citation|和書|authorlink=土井武夫|last=土井|first=武夫|year=1989|title=飛行機設計50年の回想|publisher=酣燈社|isbn=978-4-87357-014-3|ref=harv- Citation|和書|authorlink=中野不二男|last=中野|first=不二男|year=1991|title=大いなる飛翔|publisher=新潮社|isbn=978-4101214115|ref=harv- Citation|和書|authorlink=中村悌次|last=中村|first=悌次|year=2009|title=生涯海軍士官－戦後日本と海上自衛隊|publisher=中央公論社|isbn=978-4-12-004006-1|ref=harv

**関連項目**
 P-1 - P-3Cの後継機として川崎重工業が開発した哨戒機。「低翼配置のターボファンエンジン4発機」という特徴を引き継いでいる。- 日本製航空機の一覧- 偵察機・哨戒機の一覧