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モイラ

モイラ（Moira）- モイラ (ギリシア神話) （Μοιρα） - ギリシア神話における「運命の三女神」。モイラは単数形で、複数形はモイライ（Μοίραι）。
** モイラ (小惑星) - 小惑星帯の小惑星。ギリシャの女神に由来する。
** 結城モイラ - 日本の占い師。名前はギリシャの女神に由来する。- アイルランド系の女性名。マリア、マリー、メアリーなどに対応する。
** モイラ・レッドモンド - イングランドの女優。
** モイラ・シアラー - スコットランドのバレリーナ。- モイラ (競走馬) - カナダ調教の競走馬。

**関連項目**
 Moira（ミラ）
セオドール・レーシング

セオドール・レーシング（徳利賽車隊・香港、Theodore Racing）は、1977から1978の第1期と、1981から1983の第2期までF1に、その後はF3やCARTなどに参戦しているレーシングチーム。F1時代の本拠地はイギリス領香港とイギリスに、現在は中華人民共和国のマカオに本拠地を置く。

**概要**

**チーム設立**
徳利賽車隊のフォーミュラマシン
徳利賽車隊のF3マシン（アイルトン・セナ車）
徳利賽車隊のF3マシン。ラルトRT34（ミカ・ハッキネン車のレプリカ）
創設者のテディ・イップ（本名:セオドール・イップ/葉德利）は1907年、オランダ領東インド（現在のインドネシア）生まれの華僑。レジスターの販売権を持ち、アジア全域でビジネスを展開し成功を収めイギリスの植民地の香港に移る。
1950年代から自らステアリングを握り、レーシングドライバーとしてマカオグランプリなどに参戦した。その後自らが参戦するだけでなくマカオグランプリの主要運営メンバーとなったほか、同グランプリに「セオドール」の名を冠したレーシングチームのオーナーとしても参戦することになった。
その後もマカオグランプリなどに参戦し、1970年代中盤はアメリカのF5000シリーズ等にも参戦し、この頃に後のシャドウF1のチームオーナーとなるドン・ニコルズ等と知己を得る。

**F1参入**
その後イップは、1974年にF1のエンサイン・チームに「セオドールレーシング」の名でスポンサーとして参入。さらに1977年には同チームからマシンを購入し「セオドールレーシング」として初めてF1にエントリー（パトリック・タンベイ）。
同年の富士スピードウェイで開催された1977年F1日本グランプリにも出場（決勝:リタイヤ）。後にシャドウを買収、その後エンサインも買収しオーナーとして1983年までF1に参戦した。

**その他**
F1活動停止後もマカオを拠点に、地元のマカオグランプリや、日本で行われた国際格式レースであるインターF3リーグやインターTECなど、F3やツーリングカーレースに1990年代まで同名での参戦を継続し、マカオグランプリの強豪（名物）チームとしてアジアを中心にモータースポーツ界にその名を轟かせた。
マカオグランプリにおいては、1980年代以降にアイルトン・セナやミカ・ハッキネンなど、その後F1でワールドチャンピオンとなる多くのドライバーがセオドールからエントリーしたため、F1撤退後もヨーロッパやアメリカにおいてもその知名度は高かった。
なお、2013年よりテディ・イップJr、元セオドールレーシングのドライバーだったデビット・ケネディを中心としたSTATUS GPとイタリアのF3チーム プレマパワーチームをテクニカルパートナー、マカオの「第60回マカオグランプリ」に復活。このレースでアレックス・リンが電撃的な優勝を飾っている。
チームとしては1992年までを第一期、2013年からを第二期と定めており、2015年には日本のスーパーフォーミュラへの参戦と、その後のF1参戦への復帰を検討していると発表された。

**東南アジア最初のF1チームオーナー**
なおイップは、マカオの中心部に建てられた「マカオグランプリ博物館」に大きな展示コーナーを供されるなど、マカオグランプリを世界的に著名なものとした立役者として、そして日本以外のアジア諸国で最初のF1チームのオーナーとして歴史にその名を留めることとなった。

**F1における歴史**

**第1期**

**1977年**
参戦初年度は1977年のエンサインを使用。ドライバーはパトリック・タンベイを起用。参戦二年目の1978年のドライバーは、後にワールドチャンピオンとなるフィンランド人ドライバーのケケ・ロズベルグとアメリカ人のエディ・チーバーを揃えた。早くも同年にイギリスで行われたノンタイトルF1レース デイリー・エクスプレス・トロフィーでロズベルグが優勝するなど幸先のいいスタートを飾る。
しかし、このレース以外ではまともな成績を上げられず、途中からウルフの1977年型シャーシである「WR1(実際にはWR3)」、ウイングカーのWR5を購入して参戦を継続した。途中からこの車輌を使用したままイギリス国内F1選手権のオーロラF1選手権へ活動の場を移した(他にニュージーランドのF5000等に混走で参加)。

**1978年**
セオドール・TR1- マシン：セオドールTR1・コスワース、ウルフWR3/ウルフWR5コスワース- ドライバー
 F1世界選手権    ：ケケ・ロズベルグ/エディー・チーバー、オーロラF1選手権:デビット・ケネディー

**スポンサーシップ期**
セオドール・TY02
1979年以降、スポンサーシップの予算を拡大し徐々にエンサインへのオーナーシップを強めながらも、アメリカ時代の付き合い等からシャドウ・レーシングを買収する。しかしエンサインとのスポンサーシップも継続し、エンサインとシャドウの両車にセオドールのロゴが貼られる時期が重複する。
なお、エンサインの流れを汲むマシンはMNまたはNのコード記号が付くが、その影響力が無くなってからはテディ・イップの頭文字を取ってTYと言う記号を与えられる。また1980年以降の財政難に喘いでいたエンサインを買収。設備やマシン等を徐々に統一化し、1981年から第2期の参戦開始。

**第2期**

**1981年**
マシン：セオドールTY01・コスワース
*ドライバー：マルク・スレール/パトリック・タンベイ

**1982年**
マシン：セオドールTY02・コスワース
*ドライバー：ジェフ・リース/デレック・デイリー/ヤン・ラマース/トミー・バーン

**1983年**
マシン：セオドールN183・コスワース
*ドライバー：ロベルト・ゲレーロ/ジョニー・チェコット
最終的に1983年をもってF1への参戦を停止するがプライベートチームとしては上々の結果であった。

**所属ドライバー**

**F1**
第一期（1977年 - 1978年）
**パトリック・タンベイ
**エディ・チーバー
**ケケ・ロズベルグ
*セオドール・シャドウ時代（1980年）
**デビット・ケネディ
**ジェフ・リース
*第二期（1981年 - 1983年）
**パトリック・タンベイ
**マルク・スレール
**デレック・デイリー
**ヤン・ラマース
**ジェフ・リース
**トミー・バーン
**ロベルト・ゲレーロ
**ジョニー・チェコット

**F3**
アイルトン・セナ
*ミカ・ハッキネン
*マーティン・ブランドル
*ステファン・ヨハンソン
*ロベルト・ゲレーロ

**関連項目**
モータースポーツ
*F1コンストラクターの一覧

**外部リンク**
 公式ウェブサイト- 公式ウェブサイトファンページ
ゲーメストEX

『ゲーメストEX』は、新声社が1995年8月に創刊したコンシューマーゲーム専門のゲーム雑誌。

**概要**
アーケードゲーム雑誌『ゲーメスト』を基に創刊された雑誌であるが、PlayStationやセガサターン、3DOやPC-FXといった当時のコンシューマー機用ゲームソフトの攻略記事を中心に掲載していた。母体であるゲーメストと同様に、特に注力していたのは2D系の対戦型格闘ゲームだった。ゲームソフトの売り上げを元にページを割くのではなく、編集者やライターが気に入ったタイトルに対してページを割くという編集方針を貫いていた。
編集長はPCゲーム誌『テクノポリス』やアーケードゲーム誌『ゲーメスト』などの編集を手掛けたらびおりぃ大野（大野純司）。しかし後に異動となり、攻略記事のリーダー（攻略番長）だったMW岩井（岩井浩之）が後任となる。
創刊当初は月刊誌だったが、第9号で刊行ペースを毎月2回（15日・30日発売）に変更。第22号（1996年10月27日号）では完売を経験するものの、売り上げが奮わずに1997年春に廃刊。廃刊が決まったタイミングが急だったため、最終号でも普通に次号予告が掲載されていた。
廃刊後、この雑誌に関わった編集者やライターなどのスタッフたちは、コンシューマー機用美少女ゲームの専門誌である『プリティファン』と、発売前のコンシューマー機用ゲームソフトの情報を紹介する『ゲームナビ』の2誌に分散した。後に、当時の編集者やライターの有志たちが「廃刊号を出したい」と集まり、自費出版で『ゲーネストSuper EX』を発行。コミックマーケットの会場で販売した。

**関連項目**
 ゲーメスト- コミックゲーメスト- ゲーメストワールド
行政書士法

行政書士法（ぎょうせいしょしほう、昭和26年2月22日法律第4号）は、行政書士の制度に関する日本の法律である。
行政書士の使命、職務、行政書士法人・行政書士会・日本行政書士会連合会の制度などを定めるほか、無資格者の官公署に提出する書類などの「権利義務又は事実証明に関する書類」事務の取扱いおよび取り扱う表示の禁止、行政書士法人・行政書士事務所の名称使用禁止などを定めている。
1951年（昭和26年）2月22日に公布された。

**構成**
 第1章 総則（第1条 - 第2条の2）- 第2章 行政書士試験（第3条 - 第5条）- 第3章 登録（第6条 - 第7条の4）- 第4章 行政書士の義務（第8条 - 第13条の2）- 第5章 行政書士法人（第13条の3 - 第13条の21）- 第6章 監督（第13条の22 - 第14条の5）- 第7章 行政書士会および日本行政書士会連合会（第15条 - 第18条の6）- 第8章 雑則（第19条 - 第20条）- 第9章 罰則（第20条の2 - 第26条）- 附則

**外部リンク**
 行政書士法 - e-Gov法令検索- 行政書士法施行規則 - e-Gov法令検索
公胤

公胤（こういん、久安元年（1145年）- 建保4年閏6月20日（1216年8月5日））は、平安時代末期から鎌倉時代前期にかけての天台宗の僧・歌人。村上源氏出身で、父は中院右少将源憲俊。号は明王院。従兄弟に俊寛がいる。

**略歴**
園城寺（三井寺）に入って叔父行顕に天台・密教を学び、阿闍梨となる。寿永2年（1183年）、律師に任じられている。源氏将軍家の帰依を受け、度々鎌倉に下向した。後に北条政子の願いにより源頼家の遺児である公暁を弟子として預かった。一方で後鳥羽上皇の信望も厚く、園城寺長吏・法勝寺別当・僧正に任じられている。当初は建久9年（1198年）に法然が「選択本願念仏集」を著したとき、これを批判した「浄土決疑抄」を著した。曹洞宗の祖道元に臨済宗の栄西への入門を勧めたことでも知られる。
歌人でもあり、『新古今和歌集』に1首（歌番号1935）入集している。

**参考文献**
舘隆志『園城寺公胤の研究』春秋社 2010年 ISBN 9784393113073
土地家屋調査士法

土地家屋調査士法（とちかおくちょうさしほう、Land and Building Investigator Act、昭和25年7月31日法律第228号）は、土地家屋調査士の制度に関する法律である。

**概要**
土地家屋調査士の使命、職務、土地家屋調査士試験・土地家屋調査士法人・土地家屋調査士会・日本土地家屋調査士会連合会・公共嘱託登記土地家屋調査士協会の制度などを定めるほか、無資格者の不動産登記事務の取り扱い禁止、不動産登記事務を取り扱う表示の禁止、土地家屋調査士事務所の名称使用禁止などを定めている。

**構成**
第1章　総則（第1条 - 第5条）
*第2章　土地家屋調査士試験（第6条・第7条）
*第3章　登録（第8条 - 第19条）
*第4章　土地家屋調査士の義務（第22条 - 第25条）
*第5章　土地家屋調査士法人（第26条 - 第41条）
*第6章　懲戒（第42条 - 第46条）
*第7章　土地家屋調査士会（第47条 - 第56条）
*第8章　日本土地家屋調査士会連合会（第57条 - 第62条）
*第9章　公共嘱託登記土地家屋調査士協会（第63条 - 第66条）
*第10章　雑則（第66条の2 - 第68条）
*第11章　罰則（第69条 - 第78条）
*附則

**脚注**

**出典**

**関連項目**
 土地家屋調査士- 土地家屋調査士法人

**外部リンク**
  土地家屋調査士法
公認会計士法

公認会計士法（こうにんかいけいしほう、昭和23年法律第103号）は、公認会計士の制度に関する日本の法律である。
所管官庁は、金融庁公認会計士・監査審査会事務局総務試験課および企画市場局企業開示課である。
1948年（昭和23年）7月6日公布。
公認会計士・会計士補（現行制度下の公認会計士試験合格者の地位に相当）の使命、職務、監査法人・日本公認会計士協会・監査審査会の制度などを定めるほか、無資格者の財務書類の監査及び証明事務の取り扱い禁止、事務を取り扱う表示の禁止、公認会計士事務所の名称使用禁止などを定めている。

**概説**

**構成**
第1章 総則（第1条 - 第4条）
*第2章 公認会計士試験等（第5条 - 第16条の2）
*第3章 公認会計士の登録（第17条 - 第23条）
*第4章 公認会計士の義務（第24条 - 第28条の4）
*第5章 公認会計士の責任（第29条 - 第34条の2）
*第5章の2 監査法人
**第1節 通則（第34条の2の2 - 第34条の10）
**第2節 社員（第34条の10の2 - 第34条の10の17）
**第3節 業務（第34条の11 - 第34条の14の3）
**第4節 会計帳簿等（第34条の15 - 第34条の16の3）
**第5節 法定脱退（第34条の17）
**第6節 解散及び合併（第34条の18 - 第34条の20の2）
**第7節 処分等（第34条の21 - 第34条の21の6）
**第8節 雑則（第34条の22・第34条の23）
*第5章の3 有限責任監査法人の登録に関する特則（第34条の24 - 第34条の34）
*第5章の4 上場会社等に係る財務書類の監査又は証明に関する特則（第34条の34の2 - 第34条の34の14）
*第5章の5 外国監査法人等（第34条の35 - 第34条の39）
*第5章の6 審判手続等（第34条の40 - 第34条の66）
*第6章 公認会計士・監査審査会（第35条 - 第42条）
*第6章の2 日本公認会計士協会（第43条 - 第46条の14）
*第7章 雑則（第47条 - 第49条の6）
*第8章 罰則（第50条 - 第55条の4）
*附則

**外部リンク**
 公認会計士法
公証人法

公証人法（こうしょうにんほう、明治41年4月14日法律第53号）は、公証人の制度に関する法律である。
公証人の使命、職務、日本公証人連合会の制度などを定めるほか、無資格者の公正証書作成事務、定款、私署証書（私文書）認証事務の取り扱い禁止、公正証書作成事務、定款、私署証書（私文書）認証事務を取り扱う表示の禁止などを定めている。
嘱託対象となる公証事務は以下の4つである（法1条）：- 公正証書の作成- 私署証書の認証- 定款の認証- 電磁的記録の認証
正当な理由無き嘱託拒絶は認められず（法3条）、拒絶時には請求に応じて理由書が交付される（施行規則12条）。事務取扱に関して法務局長への異議申立が認められ、更にこの異議に関する処分に対しても法務大臣への異議申立が認められる（法78条）。
証書は内容の適法性審査を通過しない限り作成および認証が認められない（法26条）。言い換えれば公証人は内容の適法性審査義務を負う（参考: 最高裁判例、民集51巻8号3718頁）。審査結果は嘱託拒絶の正当な理由となりうる。
審査の初期段階において適法性の積極的調査は要請されないが、審査で適法性に疑が見つかった際には調査（関係者への説明要請等）の義務が課される（施行規則12条。参考: 最高裁判例、民集51巻8号3718頁）。公証人は公証事務取扱上の疑義（例: 適法性の疑）に関して法務大臣に指示を求める権限がある（施行規則35条）。

**構成**
 第1章 総則（第1条―第9条）- 第2章 任免及所属（第10条―第16条）- 第3章 職務執行ニ関スル通則（第17条―第25条）- 第4章 証書ノ作成（第26条―第57条の3）- 第5章 認証（第58条―第62条の8）- 第6章 代理兼務及受継（第63条―第73条）- 第7章 監督及懲戒（第74条―第84条）- 附則

**判例**
公証人法に関する判例が複数存在する。

**最判平成９年９月４日（民集51巻8号3718頁）**
最判平成９年９月４日（民集51巻8号3718頁）は公証人の調査義務に関する最高裁判所判例である。
法26条の解釈に基づくと、公証人は証書に記載される法律行為等の内容の適法性を審査する義務がある（嘱託手続の適法性にとどまらない）。一方で公証人法は事実調査に必要な権限に関する規定を持たず、公証人法施行規則は疑義ある際の注意と説明催促を規定するに留まっている。このような法の構造にかんがみて、法の解釈として、原則的には、公証人は適法性の積極的調査を要請されておらず、職務執行に当たり具体的疑いが生じた場合にのみ調査義務が課される。
よって、公証人は以下の資料に基づいて審査し、具体的疑いが生じた場合に限って調査をすれば足りるとした：- 自ら実際に経験した事実
** 例: 聴取した陳述（書面による陳述の場合はその書面の記載）によって知り得た事実- 当該嘱託と関連する過去の職務執行の過程において実際に経験した事実

**脚注**

**外部リンク**
 公証人法 - e-Gov法令検索- 公証人法施行規則 - e-Gov法令検索
アドルフ・フルヴィッツ

アドルフ・フルヴィッツ（1880年から1890年頃）
アドルフ・フルヴィッツ（Adolf Hurwitz, 1859年3月26日 - 1919年11月18日）は、ドイツのユダヤ人数学者。整数論、代数学、代数幾何学で業績がある。

**人物**
はじめミュンヘン大学でクライン、次にベルリン大学でクンマー、ワイエルシュトラス、クロネッカー等の当時を代表する数学者たちの講義に出席しドイツ数学を学んだ。
クラインに師事するために、一度ミュンヘン大学に戻り、クラインがライプツィヒ大学に異動するのに伴いライプツィヒへ、そこでクラインの指導のもと楕円モジュラー関数に関する論文で博士号を取得。
ゲッティンゲン大学を経てリンデマン（円周率が超越数となることの証明で著名）に誘われケーニヒスベルク大学へ。
ケーニヒスベルク大学時代にダフィット・ヒルベルトとヘルマン・ミンコフスキーを育てたことも有名。その後スイス連邦工科大学チューリヒ校の教授。
業績として、リーマン面に関する基礎的な貢献、代数曲線の種数に関するリーマン・フルヴィッツの公式。フルヴィッツのゼータ関数の発見。虚数乗法を持つ楕円モジュラー関数において非常に重要な数であるフルヴィッツ数の構成など。
楕円モジュラー関数と虚数乗法論における貢献が大きい。

**略歴**
 1859年 - ドイツのヒルデスハイムに生まれる- 1881年 - ライプツィヒ大学でクラインのもと博士号を取得- 1882年 - ゲッティンゲン大学で教授資格を取得後、私講師となる- 1884年 - ケーニヒスベルク大学特別教授に就任- 1892年 - スイス連邦工科大学チューリヒ校教授に就任- 1919年 - スイスのチューリヒに没

**主な著作**
 Hurwitz, A. and Courant, R. (1922):  Vorlesungen über allgemeine Funktionentheorie und elliptische Funktionen, Die Grundlehren der mathematischen Wissenschaften in Einzeldarstellungen mit besonderer Berücksichtigung der Anwendungsgebiete, Band 3, Verlag von Julius Springer, Berlin（第2部のみの部分邦訳: 足立恒雄, 小松啓一 (2007): 楕円関数論, シュプリンガージャパン, ISBN 9784431712428）

**関連項目**
 リーマン・フルヴィッツの公式- フルヴィッツのゼータ関数- フルヴィッツ数- フルヴィッツ・スキーム- フルヴィッツ空間- ラウス・フルビッツの安定判別法- クロス積

**外部リンク**
 id=Hurwitz
博物館法

博物館法（はくぶつかんほう、昭和26年12月1日法律第285号）は、博物館の設置や運営に関する日本の法律である。
1951年（昭和26年）12月1日に公布され、1952年3月1日に施行された。法令番号は昭和26年法律第285号。
博物館が公共的であるように、学芸員の配置や年間開館日数に基づく登録制度を定めている。2018年時点で日本にある博物館5738館のうち登録博物館は914館にとどまる。

**目的**
博物館法は、社会教育法（昭和24年法律第207号）の精神に基き、博物館の設置及び運営に関して必要な事項を定め、その健全な発達を図り、もって国民の教育と文化の発展に寄与することを目的とする（第1条）。

**定義等**
この法律において「博物館」とは、第2条第1項によると、歴史、芸術、民俗、産業、自然科学等に関する資料を収集し、保管（育成を含む。）し、展示して教育的配慮の下に一般公衆の利用に供し、その教養、調査研究、レクリエーション等に資するために必要な事業を行い、あわせてこれらの資料に関する調査研究をすることを目的とする機関（社会教育法による公民館及び図書館法（昭和25年法律第118号）による図書館を除く。）のうち、同法第二章の規定による登録を受けたものをいうとされている。 
2022年公布(2023年施行)の改正により、現在は設置者についての規定は同法に存在しないが、改正以前は地方公共団体、一般社団法人若しくは一般財団法人、宗教法人又は政令で定めるその他の法人（日本赤十字社及び日本放送協会）のみが博物館を設置できるとされていた。 
公立博物館及び私立博物館の別については、地方公共団体または地方独立行政法人の設置する博物館を公立博物館といい、それら以外の博物館を私立博物館という（第2条第2項）。
公立博物館と私立博物館の双方とも、所管地域の教育委員会の登録を受けることによって「博物館法上の博物館」となる。これを「登録博物館」と呼ぶ。また、登録博物館ではないが、それに相当する施設として教育委員会の指定を受けた博物館を現在は「指定施設」と呼び、法改正以前は「博物館相当施設」と呼ばれていた。この両者については博物館法に規定がある。
なお、「登録博物館」「指定施設」以外の博物館は、博物館法の適用を受けない。これら法定外の博物館は、文部科学省の統計などで「博物館類似施設」と呼ばれている。一般的にいう博物館は、登録博物館、指定施設、博物館類似施設を併せたものである。

**構成**
全5章、30条と附則で構成。- 第1章 - 総則（第1条-第10条）- 第2章 - 登録（第11条-第22条）- 第3章 - 公立博物館（第23条-第28条）- 第4章 - 私立博物館（第29条・第30条）- 第5章 - 博物館に相当する施設（第31条）- 附則

**沿革**
1951年12月1日：公布（1952年3月1日：施行）
*1955年7月：改正法公布
*2008年6月：改正法公布
*2022年4月：改正法公布

**資格**
博物館法およびその下級法令等において定められている資格は、次の通りである。- 学芸員となる資格- 学芸員補となる資格

**関連法令等**
 博物館法
** 博物館法施行令
*** 博物館法施行規則
**** 公立博物館の設置及び運営上の望ましい基準（平成15年文部科学省告示第113号）
**** 私立博物館における青少年に対する学習機会の充実に関する基準（平成9年文部省告示第54号）
**** 学芸員補の職に相当する職等の指定（平成8年文部省告示第151号）
**** 学芸員の試験認定の試験科目についての試験を免除する講習等の指定（平成8年文部科学省告示第150号）- 社会教育法
** 社会教育法施行令
*** 社会教育主事講習等規定- 図書館法- 学校教育法- 学校図書館法- 地方教育行政の組織及び運営に関する法律- 生涯学習の振興のための施策の推進体制等の整備に関する法律- 教育基本法

**脚注・出典**

**関連項目**
 美術館- 文学館- 科学館- 水族館- 動物園- 植物園- 社会教育施設- 生涯学習 / 生涯教育

**外部リンク**
 e-Gov法令検索
**  博物館法施行令（昭和27年政令第47号）
**  博物館法施行規則（昭和30年文部省令第24号）-  博物館法の一部を改正する法律（令和4年法律第24号）について | 文化庁
仙台坂

仙台坂（せんだいざか）は、東京にある坂道。現在東京都内には2つの仙台坂があり、名称はいずれも江戸時代に仙台藩の屋敷が近隣にあったことに因んでいる。
# 港区南麻布一丁目と元麻布一丁目の間にある坂　→　仙台坂（麻布）
# 品川区南品川五丁目と東大井四丁目の間にある坂　→　仙台坂（品川）

**仙台坂（麻布）**
麻布の仙台坂は、港区南麻布一丁目と元麻布一丁目の境を、二の橋から西に上っていく坂である。現在の地理では、東京都道415号高輪麻布線二の橋交差点から西へ入った仙台坂下交差点から南麻布一丁目に沿うように上り、麻布十番三丁目と元麻布一丁目を経て、仙台坂上交差点に至る。
坂の名称は、かつてこの坂の南側に松平陸奥守（仙台藩伊達家）の下屋敷があったことに因む。坂下のほうはもと「仙台原」と呼ばれており、1899年に結成された日本初のラグビーチーム慶應義塾のラグビーフットボールクラブは、結成当時、この仙台原を練習場として使っていた。
川崎造船所初代社長の松方幸次郎は、自身のコレクション（後の松方コレクション）を展示するために仙台坂に「共楽美術館」の建設用地を確保していた。計画は実現せず、現在松方コレクションの多くは上野の国立西洋美術館が収蔵している。
現状は片側1車線の対面通行の道路であり、仙台坂上は麻布一帯の台地の南端に位置して各方面に通じることから、自動車の交通量は多い。明治時代以降、「仙台坂」が住所地名となったことはないが、付近のマンションの名称などにはしばしば「仙台坂」の名称が付けられている。また、仙台坂の中腹には駐日韓国大使館がある。
ラジオ番組 『サントリー・サタデー・ウェイティング・バー』（TOKYO FM）では、麻布の仙台坂上にあるとされる架空のレストランを舞台に番組が進行する。仙台坂の近隣には、同じく奥州の南部藩中屋敷に因む「南部坂」もある。

**仙台坂（品川）**
東京都品川区の「旧仙台坂」は、現在「くらやみ坂」と呼ばれており、海晏寺（南品川五丁目）と泊船寺（東大井四丁目）との間にある坂（下は仙台坂トンネル）を指す。その後交通量が増加した事から、現在は池上通りを仙台坂と呼ぶようになった。
池上通りの青物横丁交差点から仙台坂上交差点までの間を「仙台坂」、東京都道420号鮫洲大山線の南品川三丁目交差点から仙台坂上交差点までの間を「旧仙台坂（くらやみ坂）」と呼ばれている。
旧仙台坂は国道15号南品川交差点から大井町方面へ登る坂で、坂上で現在の仙台坂（池上通り）に合流している。坂の左右中程から上（東大井四丁目・南品川五丁目）に仙台藩伊達陸奥守の下屋敷があった。
仙台坂上には屋敷の味噌蔵を起源とする「仙台味噌醸造所」が昔ながらに残っており、現在も営業している。坂の中程には屋敷跡の記しとして「タブノキ」も残されており、江戸時代の名残を偲ばせる。坂は町田学園前、池上通りを南に上り、坂上には仙台坂巡査派出所がある。

**脚注**

**外部リンク**
  仙台坂（仙台味噌醸造所）〜首都圏のみやぎゆかりの地（宮城県・東京事務所のサイト）-  仙台坂（品川区）〜品川の坂（東京都品川区のサイト）-  江戸・東京の中の仙台（七十七ビジネス振興財団）
フェアリー (曖昧さ回避)

フェアリー（Fairy）とは、妖精のこと。

**地名**
 フェアリー (ニュージーランド)（英: Fairlie） - ニュージーランドのカンタベリー地方にある町。

**企業・団体**
 フェアリー・アビエーション（英: Fairey Aviation Company） - イギリスの航空機メーカー。- フェアリージャパン - 新体操日本代表の愛称。→ 詳細は当該記事を参照。

**人名**
 フェアリー日本橋 - 女子プロレスラー。以前は「フェアリー」のリングネームを用いていた。

**作品 == 

**音楽**
 FAIRY (岡田有希子のアルバム) - 岡田有希子の1985年のアルバム。- fairy (松田聖子のアルバム) - 松田聖子の2005年のアルバム。- Fairy - remoteの1991年のシングル。→ Remote#シングルを参照。- フェアリー（完全犯罪） - 甲斐バンドの1984年のシングル。括弧部分もタイトルの一部。

**架空の事物**
 フェアリー - 車田正美の漫画作品『SILENT KNIGHT翔』の登場人物。- フェアリー - ゲームソフト『ポケットモンスター』シリーズにおけるタイプ（属性）の一つ。→ ポケットモンスター (ゲームシリーズ)#ポケモンのタイプを参照。- フェアリイ - 神林長平のSF小説『戦闘妖精・雪風』の舞台となる架空の惑星。- フェアリー - 特撮映画『平成モスラシリーズ』に登場するキャラクター。→ モスラ (平成モスラシリーズ)#フェアリーを参照。

**その他**
 フェアリー (ゲーム) - チェスなどにおける、本流と異なる変則ルール。- フェアリーステークス - 中央競馬の重賞競走の名称。
小型自動車競走法

小型自動車競走法（こがたじどうしゃきょうそうほう、昭和25年5月27日法律第208号）は、日本においてオートレースの開催、オートレース場、開催回数、入場料、勝車投票券、勝車投票法、払戻金等などオートレースに関する法律である。
ただし、詳細は関連する法律や省令などによって定めるものが多い。

**小型自動車競走法で定められている事柄**
 この法律は、小型自動車その他の機械の改良及び輸出の振興、機械工業の合理化並びに体育事業その他の公益の増進を目的とする事業の振興に寄与するとともに、地方財政の健全化を図るために行う小型自動車競走に関し規定するものとする。（第1条）- この法律において「小型自動車」とは、気筒容積1500立方センチメートル以下の発動機を有する自動車をいう。（第2条）- 都道府県並びに京都市、大阪市、横浜市、神戸市、名古屋市、都のすべての特別区の組織する組合及びその区域内に小型自動車競走場が存在する市町村（以下「小型自動車競走施行者」という。）は、その議会の議決を経て、この法律により、小型自動車競走を行うことができる。 （第3条）- 小型自動車競走施行者以外の者は、勝車投票券その他これに類似するものを発売して、小型自動車競走を行つてはならない。（第3条第2項）- 小型自動車競走に使用する小型自動車の種類は、左の通りとする。
*# 二輪車 
*# 三輪車 
*# 四輪車 
*# モータースクーター
*: （第7条）- 小型自動車競走施行者は、券面金額10円の勝車投票券を券面金額で発売することができる。 （第10条第1項）- 小型自動車競走施行者は、前項の勝車投票券10枚分以上を1枚で代表する勝車投票券を発売することができる。（第10条第2項）- 未成年者は、勝車投票券を購入し、又は譲り受けてはならない。（第10条の2）- 勝車投票法は、単勝式、複勝式、連勝単式、連勝複式、重勝式の5種とし、各勝車投票法における勝車の決定の方法並びに勝車投票法の種類の組合せ及び限定その他その実施の方法については、経済産業省令で定める。（第11条の2）

**脚注**

**注釈**

**参照**

**関連項目**
 オートレース
竹村健一の世相講談

『竹村健一の世相講談』（たけむらけんいちのせそうこうだん）は、1978年4月3日から日本テレビで放送されたトーク番組。放送時間は平日9時 - 9時30分（JST）。後に同時間帯で放送された『ルックルックこんにちは』の1コーナーとなり、1985年3月にコーナー終了。

**概要**
竹村健一の冠番組となったトーク番組である。
小渕恵三、大平正芳、橋本龍太郎や石原慎太郎、ロナルド・レーガンなど、著名人も多く出演。
1979年4月から小池百合子（当時の表記は「小池ユリ子」）がアシスタントを務めていた。同年同月以降は『ルックルックこんにちは』内で放送。
その他のゲストには、源田実（当時自由民主党参議院議員、元第三四三海軍航空隊司令）や沢田美喜（エリザベス・サンダースホーム創設者）らがいた。

**関連文献**
 date=1979

**脚注 ==
ヴィルヌーヴ

ヴィルヌーブ（Villeneuve）は、フランス語圏の姓、地名。

**姓**
 ジル・ヴィルヌーヴ - カナダのカーレーサー。- ジャック・ヴィルヌーヴ - ジルの息子でカナダのカーレーサー。- ジャック・ヴィルヌーヴSr. - ジルの弟でカナダのカーレーサー。- ドゥニ・ヴィルヌーヴ - カナダの映画監督。- ピエール・ヴィルヌーヴ - 19世紀初頭のフランス海軍の提督。トラファルガーの海戦でイギリス海軍と戦った。

**地名**
 ヴィルヌーヴ (イタリア) - イタリア、ヴァッレ・ダオスタ州のコムーネ。- ヴィルヌーヴ・ダスク - フランス、ノール県にある都市。- ヴィルヌーヴ＝ダリエ - フランスのコミューン。- ヴィルヌーヴ＝シュル＝ロット - フランスのコミューン。- ヴィルヌーヴ＝サン＝ジョルジュ - フランスのコミューン。- ヴィルヌーヴ＝ラ＝ガレンヌ - フランスのコミューン。- ヴィルヌーヴ＝ラ＝コンテス- ヴィルヌーヴ＝ルベ - フランスのコミューン- ヴィルヌーヴ＝ル＝ロワ - フランスのコミューン- ヴィルヌーヴ＝レザヴィニョン - フランスのコミューン- ヴィルヌーヴ＝レ＝マグローヌ - フランスのコミューン- アングストリンヌ＝ヴィルヌーヴ＝デ＝ゼスカルド - フランスのコミューン

**その他**
 ジル・ヴィルヌーヴ・サーキット - カナダのサーキット。ジル・ヴィルヌーヴから名づけられた。- かつての日本の不動産デベロッパー・西洋環境開発グループにより展開していた分譲マンションブランド。
自転車競技法

自転車競技法（じてんしゃきょうぎほう、昭和23年8月1日法律第209号）は、日本において競輪の開催、競輪場、開催回数、入場料、勝者投票券、勝者投票法、払戻金に関する法律である。
ただし、詳細は関連する法律や省令（自転車競技法施行規則など）によって定めるものが多い。
主務官庁は経済産業省製造産業局産業機械課車両室だが、施行者の指定に関する事務のみ、総務省自治財政局地方債課が所管する。

**自転車競技法で定められている事柄**
 都道府県及び人口、財政等を勘案して総務大臣が指定する市町村（以下「指定市町村」という。）は、自転車その他の機械の改良及び輸出の振興、機械工業の合理化並びに体育事業その他の公益の増進を目的とする事業の振興に寄与するとともに、地方財政の健全化を図るため、この法律により、自転車競走を行うことができる。（第1条第1項）- 第1項に掲げる者（以下「競輪施行者」という。）以外の者は、勝者投票券（以下「車券」という。）その他これに類似するものを発売して、自転車競走を行つてはならない。（第1条第5項）- 競輪の審判員、選手並びに競輪に使用する自転車の種類及び規格は、経済産業省令で定めるところにより、第23条第1項に規定する競輪振興法人（いわゆるJKA）により登録されたものでなければならない。また、必要に応じて登録を消除することができる。（第6条）- 勝者投票券は10円単位で発売し、10枚（100円単位）以上を1枚として発売することができる。（第7条）- 未成年者は、車券を購入し、又は譲り受けてはならない。（第7条の2）- 勝者投票法は単勝式、複勝式、連勝単式及び連勝複式並びに重勝式の5種とし、各勝者投票法における勝者の決定の方法並びに勝者投票法の種類の組合せ及び限定その他その実施の方法については、経済産業省令で定める。（第8条の2）- 競輪に関係する政府職員及び競輪施行者の職員、競輪振興法人及び競技実施法人（地区自転車競技会→日本自転車競技会→JKA競輪業務部）の役職員並びに選手、またはそれらを除く開催中の競輪において車券の発売等、競輪場内の整理及び警備その他競輪の事務に従う者は競輪の車券を購入してはならない。（第10条）

**脚注**

**関連項目**
 競輪
** 自転車振興会連合会→日本自転車振興会→JKA 
*** 倉茂武 - 自転車振興会連合会（現・JKA）の事実上の創立者。
** 競輪選手
** 競輪の競走格付け
** 競輪場
** 投票券- PIST6
** トラックレース - 国際ルールの『ケイリン』競技についてはこちらを参照
シネプレックス (日本の企業)

シネプレックス株式会社（Cineplex inc.）とは、シネマコンプレックスの「シネプレックス」や単館系映画を上映するミニシアター「ガーデンシネマ」を運営していた会社である。
角川書店の子会社であったが、2013年3月29日にユナイテッド・シネマの親会社であるユナイテッド・エンターテインメント・ホールディングスに譲渡され、同年6月1日にユナイテッド・シネマ株式会社に合併し消滅した。

**概要**
1996年12月6日に映画興行・制作・商品化権管理を目的とした日本ヘラルド映画株式会社の子会社・ヘラルド・エンタープライズ株式会社として設立。
2007年3月1日に親会社の商号が角川映画となり「ヘラルド」が無くなったのと合わせて商号を角川シネプレックス（かどかわシネプレックス）に変更。2013年3月29日にユナイテッド・エンターテインメント・ホールディングスに譲渡されたことにより、社名から「角川」が無くなり消滅した。

**沿革**
 1977年（昭和52年） - 映画興行・制作・商品化権管理を目的として東京都港区新橋に創業。- 1993年（平成5年） - 本社を中央区銀座に移転。- 1994年（平成6年）  - 「恵比寿ガーデンシネマ1・2」を恵比寿ガーデンプレイス内にオープン。- 1996年（平成8年）12月6日 - 法人設立。- 1997年（平成9年） - ヘラルド・エンタープライズ株式会社が興行事業を開始。「梅田ガーデンシネマ1・2」を梅田スカイビル内にオープン。- 1999年（平成11年） - シネマコンプレックス1号店として「シネプレックス平塚」をオープン。- 2000年（平成12年） - 北日本ヘラルド興業株式会社を吸収合併。「シネプレックスつくば」、「シネプレックス小倉」の計2店舗をオープン。- 2002年（平成14年） - 「シネプレックス幕張」、「シネプレックス旭川」の計2店舗をオープン。- 2004年（平成16年） - 「シネプレックスわかば」、「シネプレックス熊本」2店舗をオープン。- 2005年（平成17年） - 本社を千代田区平河町に移転。角川グループホールディングスの傘下に入る。- 2006年（平成18年） - 「シネプレックス幸手」、「シネプレックス水戸」、「シネプレックス枚方」、「新宿ガーデンシネマ」の計4店舗をオープン。- 2007年（平成19年）3月1日 - 社名を「角川シネプレックス株式会社」に変更。「シネプレックス岡崎」をオープン。- 2008年（平成20年） - 「新宿ガーデンシネマ」の名称を「角川シネマ新宿」に変更。- 2011年（平成23年）
** 1月 - 角川映画が角川書店に吸収合併されるのに伴い、角川書店の子会社となる。「恵比寿ガーデンシネマ1・2」閉館。
** 2月 - シネカノン有楽町1丁目跡に「角川シネマ有楽町」を開館。- 2013年（平成25年）
** 3月29日 - ユナイテッド・エンターテインメント・ホールディングスに譲渡し、社名を「シネプレックス株式会社」に変更。「角川シネマ新宿」、「角川シネマ有楽町」のみ角川書店の直営として残る。
** 6月1日 - ユナイテッド・シネマ株式会社と合併し消滅。

**映画館**
現存する「シネプレックス」についてはローソン・ユナイテッドシネマを参照のこと。

**閉館した映画館**
 北見中劇・ミリオン座（北海道北見市）- 苫小牧日劇1・2（北海道苫小牧市）- 札幌三越名画劇場（北海道札幌市中央区）- 京都朝日シネマ1・2（京都府京都市中京区）- パラダイスシネマ1・2（大阪市中央区西心斎橋、ビッグステップ内）
** 跡地は2006年4月15日よりエスピーオーに譲渡され「シネマート心斎橋」となっている。- 梅田ガーデンシネマ1・2 （大阪府大阪市北区、新梅田シティ梅田スカイビルイースト内）
** 2014年2月28日に閉館。翌日から同所のシネリーブル梅田のスクリーン3・4として統合した後、2024年4月19日にテアトル梅田（2代目）に改称。- 恵比寿ガーデンシネマ 1・2（東京都渋谷区、恵比寿ガーデンプレイス内、2011年1月28日閉館）
** ユナイテッド・シネマへの吸収合併後の2015年3月28日に「YEBISU GARDEN CINEMA」として再オープン。

**譲渡した映画館**
角川シネマ有楽町がある読売会館
以下の2館は、角川シネプレックスがユナイテッド・エンターテインメント・ホールディングス傘下となった際に、角川書店（現：KADOKAWA）直営となった。- EJアニメシアター新宿（東京都新宿区、新宿文化ビル内）- 角川シネマ有楽町（東京都千代田区有楽町、読売会館内）

**関連会社**
 株式会社角川書店- グロービジョン株式会社

**脚注**

**外部リンク**
  シネプレックス
モーターボート競走法

モーターボート競走法（モーターボートきょうそうほう、昭和26年6月18日法律第242号）は、日本において競艇（BOAT RACE）の開催、競艇場、開催回数、入場料、勝舟投票券、勝舟投票法、払戻金等など、競艇に関する法律である。
ただし、詳細は関連する法律や省令などによって定めるものが多い。
主務官庁は国土交通省海事局総務課だが、施行者の指定に関する事務のみ、総務省自治財政局地方債課が所管する。

**モーターボート競走法で定められている事柄**
 都道府県及び人口、財政等を考慮して総務大臣が指定する市町村（以下「施行者」という。）は、その議会の議決を経て、この法律の規定により、モーターボート競走（以下「競走」という。）を行うことができる。（第2条）- 施行者以外の者は、勝舟投票券（以下「舟券」という。）その他これに類似するものを発売して、競走を行つてはならない。（第2条の5）- 舟券は10円単位で発売し、10枚（100円単位）以上を1枚として発売することができる。- 勝舟投票法は単勝式、複勝式、連勝単式、連勝複式、重勝式
** 2007年4月1日の法改正により勝舟投票法に重勝式が追加されたが、重勝式舟券はまだ発売されていない。- 未成年者は勝舟投票券を購入し、または譲り受けてはならない。
** 2007年4月1日の法改正前にあっては、学生又は生徒については20歳以上であっても舟券を購入できなかったが、同日の改正法施行に伴い成人学生も舟券が購入できるようになった。
*** なお、成人学生の投票券購入解禁は競馬法改正（2005年1月1日施行）に伴う中央競馬・地方競馬における勝馬投票券購入解禁に次ぐものである。

**その他**
 1951年3月12日、議員立法として衆議院に提出。3月29日、衆議院本会議で可決。しかし6月2日、衆議院では賛成だった日本社会党が一時反対に回ったため、参議院本会議で否決された。6月5日、衆議院本会議で出席議員の3分の2以上の賛成で再可決され、成立した。日本の憲政史上ではじめての、衆議院の再議決により参議院で否決された法案が衆議院で再可決されて成立した法案である。当時は他にドッグレース（畜犬競技法案）やハイアライ（ハイアライ競技法案）を公営競技として実施しようとする動きがあったが、それら競合を抑えての成立であった。- 1951年の成立当初は「戦後復興資金の確保」を目的とした時限立法であったが、その後1961年に内閣府の公営競技調査会が「現行公営競技の存続を認めるのが妥当」という答申を出したことから、翌1962年に法改正が行われ恒久立法化した経緯がある。- 衆議院再議決の時に再議決を主導したのは当時議院運営委員長だった小沢佐重喜だが、その56年後の2007年に、佐重喜の長男小沢一郎が第一野党民主党党首として参院選で参議院野党過半数を獲得し、衆議院で法案再可決権である三分の二以上の議席を持つ与党自民党と対峙することとなった。翌2008年1月には参議院で補給支援特別措置法案を否決させたものの、衆議院では与党が三分の二以上で再可決となった。その再可決を主導したのは、競艇の生みの親で日本船舶振興会初代会長笹川良一の次男笹川堯であった。小沢一郎#ねじれ国会- 笹川はモーターボート競走法の衆議院再可決条項によって競艇に携わることができた。

**脚注**

**関連項目**
 競艇- 日本財団（旧：日本船舶振興会）- 笹川良一
デイヴィッド・ヒューストン

デイヴィッド・ヒューストン
デイヴィッド・フランクリン・ヒューストン（David Franklin Houston, 1866年2月17日 - 1940年9月2日）は、アメリカ合衆国の実業家、政治家。ウッドロウ・ウィルソン大統領の下で農務長官と財務長官を歴任した。

**生い立ちと初期の経歴**
1866年2月17日、ヒューストンはノースカロライナ州モンローで誕生した。ヒューストンは1887年にサウスカロライナ大学を卒業し、1892年にハーバード大学で政治学の修士号を取得した。

**教職活動**
1894年、ヒューストンはテキサス大学で政治学の非常勤講師となり、1899年に学部長に推薦された。その後ヒューストンは1902年から1905年までテキサス農業工業大学の学長を務め、1905年から1908年まではテキサス大学の学長を務めた。テキサス大学オースティン校に在職していた間、ヒューストンは博士課程を設置し、法学大学院を開設した。
1908年、ヒューストンはテキサスを離れ、セントルイス・ワシントン大学の学長に就任した。そして1913年、ウッドロウ・ウィルソン大統領から農務長官に指名されたことを機に、学長を辞任した。
ヒューストンはウィリアム・マッキンリー政権において、ニューヨーク州ウェストポイントにあるアメリカ合衆国陸軍士官学校の第三者委員会の理事に選出された。晩年にはハーバード大学とコロンビア大学で大学評議会の委員を務めた。

**政治活動**
財務長官時代のヒューストン
1913年、ヒューストンはウッドロウ・ウィルソン大統領により農務長官に任命された。ヒューストンは1920年に財務長官に転任し、ウィルソン大統領の任期満了となる1921年まで内閣の一員として大統領を支援した。
ヒューストンは農務長官として、スミス・レーバー法、農業金融法、倉庫業者法、連邦補助道路法などの多くの重要な農業法案を可決させた。
第一次世界大戦終戦後、ヒューストンは連邦政府の金融政策をめぐる激しい論争で注目を集めたことから、財務長官に指名された。そしてヒューストンは職権により連邦準備制度理事会の議長にも就任し、欧州全土で発生していたインフレーションを抑制するために公定歩合を引き上げた。
またヒューストンは農務長官としての経験から、戦争終結により農産物の国内価格が下落することを予測し、農業生産者に対して生産量を抑制するよう要請した。しかしながら農産物価格がヒューストンの想像以上に下落したことから、生産者の利益獲得を阻害したとして強い批判に晒された。
ヒューストンは財務長官を1年余り務めた後、ウィルソン大統領の任期満了に伴って辞任した。

**事業活動**
ヒューストンは連邦政府を離れた後、ベル電話証券の社長とAT&Tの副社長に就任した。またヒューストンは相互生命保険会社の社長を10年間務めた。

**外部リンク**
  アメリカ合衆国財務省
猪苗代スキー場

早朝のミネロエリアから猪苗代湖に広がる雲海が見える日には、まさに視界いっぱいに絶景が広がる
猪苗代スキー場（いなわしろスキーじょう）は、福島県耶麻郡猪苗代町葉山にあるスキー場。

**概要**
福島県会津の名峰、磐梯山南側の表磐梯エリアにあるスキー場で、磐梯朝日国立公園内にレイアウトされている。2020年よりISホールディングスグループ傘下の株式会社DMC aizuがスキー場を運営している。
猪苗代・磐梯高原エリアのスキー場の中では、長い歴史と伝統を持つ老舗的存在。猪苗代磐梯高原ICから8kmと交通の便がよく、広大なエリアを持つゲレンデは、最寄り駅であるJR磐越西線の猪苗代駅前をはじめ、町のいたる所から目にすることができる町のシンボリックな存在となっている。

**ゲレンデ**
スキー場は大きく2つのゲレンデに分かれており、コース幅が広くファミリーや初心者向けの「中央エリア」とテクニカルなコブの急斜面をはじめ、中・上級者向けの「ミネロエリア」とがある。
*中央エリア　全13コース。「国設猪苗代スキー場」と呼ばれていた頃からのゲレンデは、猪苗代湖に向かって滑走できる。ゲレンデ内にはキッズパークも設置され、ファミリー層の利用も多い。
*ミネロエリア　全5コース。スキー場最高峰の赤埴（あかはに）大回転コースは、テクニカルなコブの急斜面で上級者も苦戦する最難関コース。- 東・中央・西ゲレンデ（初級向け）…幅広の緩斜面でまさにビギナー天国。初めてのスキー 、スノーボード には最高の環境である。2007年 （平成19年）より第3リフトが新設された。- 葉山ゲレンデ（初級向け）- ふりこ坂・東坂（中上級向け）…30度近い急斜面だが、幅が広いので中級者でも滑れる。- お馬返し・ぶな平ゲレンデ（初中級向け）…猪苗代のメインコース的存在。- 林間コース（中級向け）- 天の庭コース（中級向け）…スキー場最上部のコース。一度廃止されたが2011 -12 シーズンの中央・ミネロ経営統合により再開。- 中央・ミネロ上部連絡路…両エリアの山頂付近を結ぶ連絡路。
*大沢回転バーン（上級向け）…崖のような超急斜面の最大斜度42度。2013/2014シーズンから復活。- ミネロイーストコース（初中級向け）- ミネロウエストコース（初中級向け）- ミネロセントラルコース（初中級向け）- 赤埴大回転コース（上級向け）…ミネロが開発される以前からあったコース。別名国体コース。

**施設**
リフトは8基。キッズパーク内には動く歩道- クワッドリフト3基、ペアリフト5基、キッズパーク内に動く歩道（スノーエスカレーター）- センターハウスばんだい、ISK、スノーハウスいなわしろ、ミネロセンターハウスにレンタルやチケットセンター、レストラン- ゲレンデ内レストランは、氷瀑テラス（ミネロエリア）、磐梯山テラス（中央エリア）- 駐車場（無料）は、スキー場周辺のほか、猪苗代町内に複数用意されている。スキー場入口までは無料の周回バスを利用可能

**その他**
 ミネロ側では「感動サービス宣言」と称して実施していた数々の独創的サービスにより、来場者からの評価は高かった。経営統合によりそのほとんどのサービスを終了している。

**沿革**
2006年（平成18年）- 11月、中央エリア（昭和観光開発が運営）と町営エリア（葉山ゲレンデ）（猪苗代町振興公社が運営）がジェイ・マウンテンズ・グループに譲渡され、新たに設立された福島スノーアライアンス株式会社の運営となる。
*2010年（平成22年）- 10月、福島スノーアライアンス株式会社が株式会社マックアースに譲渡された。福島スノーアライアンス株式会社は株式会社マックアースリゾート福島に商号変更。
*2011年（平成23年）- 9月、ミネロエリアが運営母体の新菱冷熱工業からマックアースリゾート福島に譲渡され、猪苗代スキー場の経営は統合された。
*2020年（令和2年）- 10月、株式会社マックアースが、マックアースリゾート福島（猪苗代スキー場、会津高原高畑スキー場、裏磐梯スキー場を運営）の全株式を株式会社ISホールディングスに譲渡、2020-2021シーズンから運営会社は株式会社DMCaizu（株式会社マックアースリゾート福島から商号変更）となった。2020-2021シーズンは12月26日にオープンした。
**12月3日、猪苗代スキー場ファンクラブ（通称いなスキ!クラブ）という会員制度が発表された。登録料・会費等無料であるにもかかわらず、入会するとリフト一日券が平日無料・土日祝は半額になるという大胆な施策である。
**2019-2020シーズンは全日無料だった駐車場が、2020-2021シーズンは、全日有料（2,000円から3,000円（センターハウス前））となっていたが、2021年1月4日に「三密になりにくいスノースポーツを存分に楽しんで頂く為、お客様からのリクエストにお応えし」「2021年1月6日から駐車場料金を完全無料化（バス専用駐車場除く）」するとのアナウンスがなされ、2020-2021シーズンの全日無料化となった。2021-2022シーズン以降は全日無料のアナウンスがなされている。

**アクセス**
 JR磐越西線猪苗代駅より無料シャトルバスで15分- 磐越自動車道猪苗代磐梯高原ICより8km
猪苗代周辺は北海道並の地吹雪に見舞われることがある地域である。悪天候時の運転には十分注意する必要がある。

**脚注**

**注釈**

**出典**

**関連項目**
 日本のスキー場一覧

**外部リンク**
 inawashiro_ski