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第一次ケルティベリア戦争

ファイル:Mapa llengües paleohispàniques-ang.jpg|250px|thumb|ローマ化以前のイベリア半島ケルティベリア人居住地区
第一次ケルティベリア戦争（だいいちじケルティベリアせんそう、First Celtiberian War）は、紀元前181年から前179年に、ルソネス人（Lusones）を中心にしたケルティベリア人が、共和政ローマと戦った戦争である。敗れたケルティベリア人はローマに服従した。

**戦争の背景**
第二次ポエニ戦争の間、ローマはヒスパニアをカルタゴから奪い、支配するようになった。ローマはヒスパニア人の反乱を鎮圧して服従させたが、その支配は内陸深くには及んでいなかった。
エブロ川沿いに住むケルティベリア人は、ケルト人と現住イベリア人が合流して生まれた民族と言われ、彼らはローマに対して面従腹背の態度をとっていた。ルソネス人はケルティベリアの一部族、あるいはイベリア人の部族で、エブロ川沿いに農耕を営み、鉱山も持っていた。
戦争の発端について、アッピアノスは、ルソネス人を中心にしたケルティベリア人が土地の不足からローマに反乱を起こしたと伝える。が、当時のケルティベリア人はローマと争っていなかったというだけで、服属まではしていなかった可能性もある。

**戦争の経過**
前181年に反乱が起きると、執政官フルウィウス・フラックスは、集結した反乱軍を攻撃して破った。敗れたケルティベリア人の一部は、コンプレガ（Complega）に町を築いて要塞化した。彼らはフラックスに対し、前の戦いの償いとして死者一人につき一着の服、一匹の馬、一振りの剣を差し出すよう求めた。フラックスはたくさん届けると答え、（服と馬と剣を携えた）兵力を引き連れてコンプレガに行軍し、攻撃の構えを見せた。コンプレガのケルティベリア人は戦いを交えず逃走した。
前179年にティベリウス・センプロニウス・グラックス・マイヨル（大グラックス）が交代してヒスパニアに着いたとき、ケルティベリア人は、2万の兵力でローマと同盟したカラウィス（Caravis）の町を包囲した。グラックスは急行してカラウィスの囲みを解いた。
ほぼ同じ頃、コンプレガの住民2万は、オリーブの枝をもち、会談を求める様子でグラックスの軍に近づいた。接近すると、彼らは不意に攻撃してグラックス軍を混乱に陥れた。グラックスはいったん陣営を捨てて逃げ、ケルティベリア人がそこを略奪しているところを襲撃して破った。この勝利に続いてグラックスはコンプレガを征服した。

**戦後処理**
グラックスはコンプレガの地をローマの貧民に分け与え、周辺の諸部族と友好を誓ってから凱旋した。この条約でケルティベリア人は貢納と戦時の兵力供出を義務付けられたが、後にこの義務は免除された。これ以後、ルソネス人はローマに逆らわず、ヌマンティア戦争などでもローマ側についた。

**参考文献**
 アッピアノス 『ローマ史』「イベリカ」
哺乳類レッドリスト (環境省)

哺乳類レッドリスト（ほにゅうるいレッドリスト）は、日本の環境省が公表した哺乳類のレッドリスト。
日本国内に棲息する野生哺乳類について、生物学的観点から個々の種・亜種の絶滅の危険度（絶滅危惧の度合い）を評価し、絶滅のおそれのある種・亜種を選定して、リストにまとめたもの。
日本国内の個体群についての評価であるため、このリストに記載されたものでも、世界的にみれば普通種に該当する場合がある。

**概要**
環境省版の哺乳類レッドリストは、1991年（平成3年）に『日本の絶滅のおそれのある野生生物－脊椎動物編』として公表されたもの（1991年版）が初めてである。その後、1998年（平成10年）6月12日に、改訂されたレッドリスト（1998年版）が公表された。その1998年版レッドリストを基に、2002年（平成14年）3月に『改訂・日本の絶滅のおそれのある野生生物 -レッドデータブック- 1 哺乳類』が作成された。さらに、2007年（平成19年）8月3日に第3次のレッドリスト（2007年版）が公表、2012年（平成23年）8月28日に第4次のレッドリスト（2012年版）が公表された。
1991年版では64種（亜種を含む、以下同じ）、1998年版では89種、2007年版では92種と、掲載種数は増加している。ただしこれは、最新の研究の結果により分類が変更されたこと（それまでは別（亜）種と考えられていたものが、同（亜）種であると改められる等）や、評価単位が変更されたこと（種単位で評価していた分類群を亜種単位での評価に変える等）などによる部分があるので、掲載種数の増加が単純に絶滅危惧種の増加を示すとは言えないことに注意する必要がある。
環境省では、哺乳類の評価対象種として、180種の在来種を選定しているが、これには下記の要件がある。
#分類上亜種に細分される場合は原則として亜種を評価の対象とする。 
#純海産種は対象外だが、主に浅海域に依存するジュゴンは対象とする（ただし1998年版では、純海産種は全て対象外であった）。
#海外から導入された種及び他地域から導入された種は対象から除く。

**リストおよびカテゴリーの変遷**
哺乳類の絶滅危惧（絶滅のおそれのある種）の数は、1991年版では14種、1998年版では48種と増加したが、2007年版では42種と減少した。哺乳類の評価対象種は180種なので、2007年版では、約23.3%が絶滅危惧である。
1991年版から1998年版への改訂の結果、絶滅危惧48種のうち31種がコウモリ類である。これは、評価対象を種から亜種に細分化したことも理由に挙げられるが、原生林などにすむ樹洞性コウモリ類の生息環境が悪化しているという要因による部分もある。一方、1998年版で選定外となったものが、8種・2個体群ある。これは、絶滅の危機に瀕してはいないと再評価されたものだけではなく、ヤクシカのように農作物等への食害やがあることや、ケラマジカのように他地域から移入されたものであることなども理由として挙げられる。
1998年版から2007年版への改訂の結果、コウモリ類のカテゴリーランクが大幅に変更された、これは情報の蓄積によるところが主な要因であり、評価対象とした46種のうち、ランクが上昇したのが4種に対し、減少したのが13種であり、このうち8種がランク外になった。これが、哺乳類の絶滅危惧の数の減少した要因になっている。また、新しく海生哺乳類であるジュゴンを掲載した。ヤクシマザルおよびホンドザルの下北個体群については増加傾向にあることからランク外とした。南西諸島に生息する種のうち、イリオモテヤマネコは減少傾向が見られる事からランクを上昇させ、徳之島のアマミトゲネズミを新種記載しトクノシマトゲネズミとして、カテゴリーを付与した。
2010年10月、環境省は海の野生生物のレッドリスト作成に着手することを発表した。

**トガリネズミ目**

**コウモリ目（翼手目）**

**サル目（霊長目）**

**ネズミ目（齧歯目）**

**ウサギ目（重歯目）**

**ネコ目（食肉目）**

**クジラ偶蹄目（鯨偶蹄目）**

**ジュゴン目（海牛目）**

**総計**
※計数は、発表された当時の各レッドリストの掲載種の数であり、表内のカテゴリーの数と計数が一致しないことがある。これは、レッドリストの見直しに伴い評価単位である分類群（種や亜種、地域個体群等）を変更することがあり、本表ではそれらの変遷も追えるように作成されているためである。これらについては備考を参照のこと。

**脚注**

**参考文献**
 環境庁自然環境局野生生物課編『日本の絶滅のおそれのある野生生物 脊椎動物編』 財団法人自然環境研究センター、1991年、ISBN 978-4-915959-03-5。- 環境省自然環境局野生生物課編『改訂･日本の絶滅のおそれのある野生生物1 哺乳類』 財団法人自然環境研究センター、2002年、ISBN 4-915959-73-2。- 環境省生物多様性センター『 絶滅危惧種情報』 生物多様性情報システム。- 環境省報道発表資料『 哺乳類及び鳥類のレッドリストの見直しについて』、1998年6月12日。- 環境省報道発表資料『 哺乳類、汽水・淡水魚類、昆虫類、貝類、植物I及び植物IIのレッドリストの見直しについて』、2007年8月3日。- 環境省報道発表資料『 レッドリストの修正について』、2007年10月5日。- 環境省報道発表資料『 第4次レッドリストの公表について（お知らせ）』、2012年8月28日。

**関連項目**
 レッドデータブック- レッドリスト
** 鳥類レッドリスト
** 両生類・爬虫類レッドリスト
** 汽水・淡水魚類レッドリスト
** 昆虫類レッドリスト
** 貝類レッドリスト
** その他無脊椎動物レッドリスト
** 維管束植物レッドリスト
** 植物II（維管束植物以外）レッドリスト- ウィキプロジェクト 生物（レッドデータカテゴリーの表示）- 日本の哺乳類一覧

**外部リンク**
  環境省 自然環境局 生物多様性センター
**  生物多様性情報システム
***  絶滅危惧種情報
***  カテゴリー-  IUCN日本委員会
鳥類レッドリスト (環境省)

鳥類レッドリスト（ちょうるいレッドリスト）は、日本の環境省が公表した鳥類のレッドリストであり、日本国内における鳥類の絶滅危惧の評価である。日本国内の個体群に対しての評価であるので、世界的にみれば普通種に該当する場合がある。

**概要**
環境省の鳥類レッドリストは、1991年（平成3年）に『日本の絶滅のおそれのある野生生物－脊椎動物編』として公表されたもの（1991年版）が初めてである。その後、1998年（平成10年）6月12日に、改訂されたレッドリスト（1998年版）が公表された。1998年版レッドリストを基に、2002年（平成14年）7月に『改訂・日本の絶滅のおそれのある野生生物 -レッドデータブック- 2 鳥類』が作成された。さらに、2006年（平成18年）12月22日に最新のレッドリスト（2006年版）が公表された。
1991年版では132種（亜種を含む、以下同じ）、1998年版では137種、2006年版では143種と掲載種数は増加している。ただし、これには最新の研究の結果により分類が変更されたこと（それまでは別（亜）種と考えられていたものが、同（亜）種である等）や、評価単位が変更されたこと（種単位で評価していた分類群を亜種単位にする等）を含んでいるので、掲載種数の増加が単純に絶滅危惧種の増加とは言えないことに注意する事。
環境省では、鳥類の評価対象種として約700種を選定しているが、これには下記の要件がある。
#分類上亜種に細分される場合は原則として亜種を評価の対象とする。 
#生涯の大部分を海域で過ごす種であっても、定期的に日本近海に現れる種は対象とする。 
#外来生物及び国内他地域から導入された種は対象から除く。 
#迷鳥（本来の渡りのコースや分布域から外れて渡来した鳥）は対象から除く。

**リストおよびカテゴリーの変遷**
鳥類の絶滅危惧（絶滅のおそれのある種）の数は1991年版では54種、1998年版では90種、2006年版では92種と増加している。鳥類の評価対象種は約700種なので、2006年版では、約13%が絶滅危惧である。
1998年版に掲載された137種のうちスズメ目以外：スズメ目は、108：29でスズメ目以外の種が多い。これは、スズメ目以外の鳥類がスズメ目の鳥類に比べて、進化の過程で古いグループであり、より生息環境の悪化などの外部環境の変化に敏感である事が上げられる。また、島嶼性の種は58種であり、これらの種の絶滅のおそれが高いと考えられている。
1998年版から2006年版で、カテゴリーランクの上がった種は草原、低木林や島嶼部に生息する種である。これは、草原や森林、里山などの生息環境の悪化や外来種による影響が要因であると考えられている。その一方、奄美地方に生息する種のカテゴリーランクが下がったが、これらの種の生息環境である森林の回復と、信頼できるデータの蓄積が要因と考えられている。

**カイツブリ目**

**ミズナギドリ目**

**ペリカン目**

**コウノトリ目**

**カモ目**

**タカ目**

**キジ目**

**ツル目**

**チドリ目**

**ハト目**

**フクロウ目**

**ヨタカ目**

**ブッポウソウ目**

**キツツキ目**

**スズメ目**


**カテゴリ別集計**
※1：集計は、発表された当時の各レッドリストの掲載種の数であり、表内のカテゴリーの数と集計が一致しないことがある。これは、レッドリストの見直しに伴い評価単位である分類群（種や亜種、地域個体群等）を変更することがあり、本表ではそれらの変遷も追えるように作成されているためである。これらについては備考を参照のこと。
*※2：「固有性」は、日本国内にのみ生息する種又は亜種を表す。従って、これらの種又は亜種の絶滅は、世界での絶滅を意味する。

**脚注**

**参考文献**
 環境庁自然環境局野生生物課編『日本の絶滅のおそれのある野生生物 脊椎動物編』 財団法人自然環境研究センター、1991年、ISBN 978-4-915959-03-5。- 環境省自然環境局野生生物課編『改訂･日本の絶滅のおそれのある野生生物2 鳥類』 財団法人自然環境研究センター、2002年、ISBN 4-915959-74-0。- 環境省生物多様性センター 『 絶滅危惧種情報』 生物多様性情報システム。- 環境省報道発表資料 『 哺乳類及び鳥類のレッドリストの見直しについて』、1998年6月12日。- 環境省報道発表資料 『 鳥類、爬虫類、両生類及びその他無脊椎動物のレッドリストの見直しについて』、2006年12月22日。- 環境省報道発表資料 『 第4次レッドリストの公表について（お知らせ）』、2012年8月28日。

**関連項目**
 レッドデータブック- レッドリスト
** 哺乳類レッドリスト
** 両生類・爬虫類レッドリスト
** 汽水・淡水魚類レッドリスト
** 昆虫類レッドリスト
** 貝類レッドリスト
** その他無脊椎動物レッドリスト
** 維管束植物レッドリスト
** 植物II（維管束植物以外）レッドリスト- ウィキプロジェクト 生物（レッドデータカテゴリーの表示）

**外部リンク**
  環境省 自然環境局 生物多様性センター
**  生物多様性情報システム
***  絶滅危惧種情報
***  カテゴリー-  IUCN日本委員会
ニューオーリンズ・ジャズ

ニューオーリンズ・ジャズ (New Orleans Jazz) は、1900年代に発生、1910年代までに確立したとされる、アーリージャズに属する一つで、発祥の町の名を冠したもの。 

**概要**
米国南部ルイジアナ州ニューオーリンズ市（New Orleans, LA)周辺で南北戦争終了時ごろ、解放された黒人やクレオール(黒人と白人のハーフ)らで始められ、後の多様なスタイルのジャズに分かれていった音楽の一つで、以後のジャズ音楽のおおもとになった形式。コルネット（または、トランペット）、トロンボーン、クラリネットなどの3管が中心となって、集団即興演奏をおこなったジャズの演奏スタイルが、その典型とされている。
1920年代初頭に、ニューオーリンズの歓楽街が閉鎖されたことにより、ニューオーリンズのジャズ演奏家は、シカゴ市などに流れ、活動の拠点を移すこととなる。ルイ・アームストロングなども例外ではなかった。しかし、彼らは、活動拠点を移しただけで、シカゴ・ジャズとは異なる。
1940年代、音楽から遠ざかっていたニューオーリンズのミュージシャンたちがビル・ラッセルによって再発掘され、ニューオーリンズ・ジャズは再び注目を浴びる。これを、古いジャズの復興という意味でリバイバル・ブームと呼ぶ。日本にも戦後アメリカ文化の流入によって受け入れられ、人気を博した。この時期のミュージシャンでは、バンク・ジョンソン、ジョージ・ルイスなどが有名である。
ニューオーリンズ・ジャズは、他のジャンルの影響を受けて進化を続け、ニューオーリンズの町に根付いているが、ファンの高齢化などによって衰退の兆しも見える。
JAZZの語源としては、この地区での当時のスラングで性行為をjass、売春宿をJass Houseと呼んでいて、一階が酒場で二階が売春宿の、酒場部分を主な演奏場所にしていた演奏家たちのことをJASS BANDと呼んだことが、JAZZの語源となったという説もある。他にも「フランス語のjaserから」などと、現在でもその語源ははっきりしない。
ルイ・アームストロングは和声的側面、リズム的側面、スタイルの発展に大きく貢献した。「9th」や「13th」といったコードをよく用いたり、より複雑で難しいリズムのフレーズをしばしば用いた。また、全てのパートが音楽的に同等の意味を持つアンサンブル主体のスタイルから、各楽器ごとにソロを回していくスタイルを一般的にしたのも彼である。また彼は、ニュー・オーリンズの地域的なスタイルであったスキャットでメロディを歌うスタイルをシカゴへと持ち込み、ジャズのスタイルとして一般的なものにした。ジャズの特徴的な要素は、このころほぼ全て完成された。

**脚注**

**注釈**

**出典**

**関連項目**
ディキシーランド・ジャズ

**外部リンク**
  初期のジャズ
エンタープライズ

エンタープライズ (Enterprise)とは英語で「冒険」「事業」などの意。

**艦船**
アメリカ海軍艦艇の伝統の艦名 (USS Enterprise) で、“ワスプ”、“ホーネット”と同じく初代はアメリカ独立戦争時の軍艦にまでさかのぼる。
#USS_Enterprise (1775) - 大陸海軍のスループ
#エンタープライズ (スクーナー・初代) - 大陸海軍のスクーナー
#エンタープライズ (スクーナー・2代) - アメリカ海軍のスクーナー
#エンタープライズ (スクーナー・4代) - アメリカ海軍のスクーナー
#USS Enterprise (1874) - アメリカ海軍のスループ
#USS Enterprise (SP-790) - アメリカ海軍のモーターボート
#エンタープライズ (CV-6) - アメリカ海軍のヨークタウン級航空母艦
#エンタープライズ (CVN-65) - アメリカ海軍の原子力空母（世界初の原子力空母）。1968年、日本国内の米軍佐世保基地への入港時に佐世保エンタープライズ寄港阻止闘争が発生した。
#エンタープライズ (空母・3代) - アメリカ海軍のジェラルド・R・フォード級航空母艦
 イギリス海軍艦艇の艦名 (HMS Enterprise)
#HMS Enterprise (1705) - イギリス海軍のフリゲート（6等艦）
#エンタープライズ (5等艦・初代) - イギリス海軍の病院船（5等艦）
#エンタープライズ (5等艦・2代) - イギリス海軍の5等艦
#HMS Enterprise (1705) - イギリス海軍のスループ
#HMS Norwich (1693) - イギリス海軍の戦列艦（4等艦）
#HMS Enterprise (1774) - イギリス海軍のEnterprise-class frigate（6等艦）
#エンタープライズ (テンダー) - イギリス海軍のテンダー
#HMS Resource (1778) - イギリス海軍のエンタープライズ級フリゲート
#エンタープライズ (砲艦) - イギリス海軍の砲艦
#HMS Enterprise (1848) - イギリス海軍のスループ
#HMS Enterprise (1864) - イギリス海軍のスループ
#エンタープライズ (軽巡洋艦) - イギリス海軍のエメラルド級軽巡洋艦
#HMS Enterprise (A71) - イギリス海軍のEcho-class survey ship (1957)
#HMS Enterprise (H88) - イギリス海軍のEcho-class survey ship (2002)
その他
*Enterprise (1814) - アメリカ合衆国の蒸気船
*Enterprise (slave ship) - アメリカ合衆国の奴隷船
*エンタープライズ (ヨット) - アメリカ合衆国のJ-class yacht
*Enterprize (1829) - オーストラリアのスクーナー
**Enterprize Replica - 上記のスクーナーのレプリカ
*Enterprise (1855) - カナダの外輪船
*Enterprise (1862) - カナダの外輪船

**航空機・宇宙船**
Enterprise (balloon) - タデウス・ローが製作した気球
*エンタープライズ (飛行船) - アメリカ海軍のL級軟式飛行船
*スペースシャトル・エンタープライズ - アメリカ航空宇宙局（NASA）のスペースシャトル・オービタ
*VSS Enterprise - ヴァージン・ギャラクティック社の宇宙船スペースシップツーの1機
*IXS エンタープライズ - NASAが構想しているワープ装置搭載宇宙船

**地名**
エンタープライズ (ネバダ州)
*Enterprise, Alabama
*Enterprise, Utah
*Enterprise, Morgan County, Utah
*Enterprise, Clarke County, Mississippi
*Enterprise, Union County, Mississippi
*Enterprise, Kansas
*Enterprise, Florida
*エンタープライズ (オレゴン州)
*Enterprise, Amador County, California
*Enterprise, Butte County, California
*Enterprise, Lake County, California
*Enterprise, Shasta County, California
*Enterprise, Minnesota
*Enterprise, Wirt County, West Virginia
*Enterprise, Wisconsin
*Enterprise Township, Michigan
*Enterprise Township, Jackson County, Minnesota
*Enterprise Township, Valley County, Nebraska
*Enterprise, Northwest Territories
*Enterprise, Guyana

**その他**
エンタープライズ - 会社や企業のこと
*エンタープライズ (列車) - イギリスのベルファストとアイルランド共和国のダブリンを結ぶ国際列車
*エンタープライズ (スタートレック) - サイエンス・フィクション（SF）『スタートレック』シリーズに登場する架空の宇宙船 (U.S.S. Enterprise) 。惑星連邦宇宙艦隊または地球連合宇宙艦隊所属という設定
*#エンタープライズ (XCV-330) - デクラレーション級
*#エンタープライズ (NX-01) - NX級
*#エンタープライズ (NCC-1701) - コンスティテューション級
*#エンタープライズ (NCC-1701-A) - コンスティテューション級
*#エンタープライズ (NCC-1701-B) - エクセルシオール級
*#エンタープライズ (NCC-1701-C) - アンバサダー級
*#エンタープライズ (NCC-1701-D) - ギャラクシー級
*#エンタープライズ (NCC-1701-E) - ソヴェリン級
*#エンタープライズ (NCC-1701-F) - オデッセイ級
*#エンタープライズ (NCC-1701-G) - コンスティテューションIII級
*#エンタープライズ (NCC-1701-J) - ユニバース級
*エンタープライズ - 飛空艇を参照。スクウェア・エニックス（旧スクウェア）のゲームソフト「ファイナルファンタジーシリーズ」（III、IV、およびXIV）に登場する架空の乗り物。
*エンタープライズ (TRPG) - 『スタートレック』シリーズを原作としたテーブルトークRPG
*スタートレック:エンタープライズ - アメリカ合衆国のSFテレビドラマ
軍用機

ファイル:Il-78,Tu-95MC and four Mig-29 (3446989497).jpg|代替文=|サムネイル|300x300ピクセル|様々な軍用機（空中給油機のIl-78、戦闘機のMiG-29、爆撃機のTu-95）
軍用機（ぐんようき、military aircraft）は、国の軍事的活動のためにその国の機関が使用する航空機。反政府組織が使用する航空機を含む場合もある。また軍用機のうち武装を持つものを戦闘用航空機 (combat aircraft) と呼んで区別する。
軍隊のシリアルナンバーが付いているものを軍用機、民間国籍の登録番号が付いているものを民間機と、記号で区別する方法もある。ただし、軍の運用する要人輸送機に民間国籍記号を付けている国もあるため、この区別には例外がある。

**種類**
戦闘機 - 戦闘爆撃機（支援戦闘機）- 要撃機
*爆撃機
*攻撃機
*偵察機
*観測機
*電子戦機
*早期警戒機 (AEW) - 早期警戒管制機 (AWACS)
*対潜哨戒機
*輸送機
*練習機
*連絡機
*軍用ヘリコプター - 攻撃ヘリコプター・汎用ヘリコプター
*UCAV
*垂直離着陸機
*COIN機
*雷撃機
*急降下爆撃機
*艦載対潜機

**歴史**

**飛行機の出現前**
航空機の軍事利用は熱気球から始まった。1794年6月26日、ベルギーのモーボーグに展開していたフランス陸軍が敵の情勢を偵察するために気球を利用した。これが人間が乗った気球が戦争に使用された最初の例である。
19世紀に入ると気球が軍隊で広く利用されるようになった。有名な例では、1861年4月から始まったアメリカの南北戦争がある（北軍気球司令部）。同年6月18日、気球「エンタープライズ」(Enterprise) は高度150 mまで上がり、電信により偵察情報を地上に送った。また、ブラジルでは、三国同盟戦争（1864年-1870年）で気球を利用して、ブラジル、アルゼンチン、ウルグアイの連合軍は、パラグアイの制圧に成功した。一方イギリスでも、1880年6月24日に最初の気球部隊を編成し、その後ベチュアナランドでの軍事作戦に投入した。
気球の原理を生かして、より大型化するとともにエンジンをつけて操縦を行えるように、飛行船が登場した。1900年7月2日、ドイツ帝国（当時）のツェッペリンによって飛行船フェルディナント・フォン・ツェッペリン「LZ 1」が初飛行した。ドイツでは、飛行船が軍事作戦に有効であるとして、ツェッペリンに軍用飛行船を発注し、1906年10月9日に初飛行した「LZ 3」は、1909年6月20日にドイツ帝国陸軍に引き渡されて、世界初の軍用飛行船となった。ドイツ陸軍ではこの飛行船を「Z 1」と呼んだ。飛行船は気球に比べて活動範囲や使用範囲は大幅に拡大したが、飛行機の実用化に伴い、その存在価値は低下していった。

**第一次世界大戦**
ライト兄弟が飛行機を開発したあと、次々に新たな飛行機が開発され、実用化されていった。1892年2月3日、フランスが世界初の軍用航空機の契約を行った。爆弾を搭載できる航空機の製造契約を、クレマン・アデールに与えたが、1897年10月14日、飛行に失敗し、契約は破棄された。1907年12月23日、アメリカ陸軍が、世界で初めて軍用航空機の開発仕様書を民間の製作会社に提示した。1908年2月6日、アメリカは軍用機製作契約を交わし、途中オービル・ライトが墜落事故を起こして同乗者を死亡させたため、計画が一時中止されたが、1909年7月27日に陸軍による初の試験が実施され、1909年8月2日に最初の実用機を受領した。
1910年4月、フランスは航空運用部隊を構成し、10月に航空部隊を編成した。同年、ロシアでも帝政ロシア飛行部隊が作られた。1911年4月1日、イギリスは航空師団を構成し、翌1912年5月12日に飛行部隊を編成した。同年6月にイタリアで、10月にはドイツでも飛行部隊が作られた。
1914年7月、第一次世界大戦が勃発。第一次世界大戦以前の航空用法は、一部に爆撃の準備もあったが、主体は地上作戦協力の捜索目的、指揮の連絡、砲兵協力など航空戦略、航空戦術には値しないものだった。開戦以降、爆撃が逐次試みられた。ドイツは1914年にパリ爆撃、1915年に飛行船による爆撃、1917年に英本土爆撃を行い、それに対し、イギリス、フランスも報復爆撃を行った。1915年後半になると、飛行機に戦闘機、爆撃機という分科機能が現れた。
1920年代初頭、日米英海軍は航空母艦と艦載機を開発する。

**第二次世界大戦**
1921年、航空戦力の本質を攻勢とし、空中からの決定的破壊攻撃を説いたジュリオ・ドゥーエの『制空』が発刊され、1927年には世界的反響を生んだ。ドゥーエやミッチェルに代表される制空獲得、政戦略的要地攻撃を重視するには戦略爆撃部隊の保持が好ましく、1930年代には技術的にも可能となり、列強は分科比率で爆撃機を重視するようになった。
この頃から補助戦力であった航空機を主力にする主張が各国で現れる。アメリカ陸軍のウィリアム・ミッチェルは戦艦無用論の提唱者であった。1921年、ミッチェルによって陸海軍協同で戦艦に対する大規模な爆撃実験を行なわれ、陸軍のマーチン爆撃機 (MB-2) 数機で大西洋岸に浮かべた実験艦に対艦爆撃を行い、ドイツの戦艦オストフリースランド、旧式戦艦ニュージャージ、軽巡洋艦フランクフルトを撃沈した。ミッチェルはアメリカ空軍の設立を各方面に説いてまわったが、容れられず、軍首脳の不興を買って左遷された。
1939年9月、第二次世界大戦が勃発。1941年12月、日本も参戦し、太平洋戦争が勃発。開戦劈頭に日本海軍が実施した真珠湾攻撃でアメリカの戦艦数隻が撃沈され、主力としての航空機の認識が高まった。大戦末期には、ドイツで世界初のジェット戦闘機であるMe262が誕生した。また、大戦ではヘリコプターが移動や哨戒の用途で使用された。

**第二次世界大戦後**
大戦後の航空機はプロペラ機からジェット機へと移行していった。ベトナム戦争ではヘリコプターが攻撃任務に使用された。
中途半端ではない多用途作戦機が登場する。これは戦車におけるMBT (Main Battle Tank) の出現と同様にエンジン性能からくる重量制限が性能向上と共に緩和された事による。（第二次世界大戦期の爆撃機並の兵器搭載量、夜間戦闘機並みの高性能レーダー等）
自動制御技術の進歩とともに無人航空機 (UAV) の導入も進み、巡航ミサイルや無人偵察機、無人攻撃機などが実用化されている。

**脚注**

**出典**

**関連項目**
軍用機の命名規則
*艦載機
*直掩機
*実験機・試作機
*軍事 - 軍隊 - 空軍
*航空戦 - 航空作戦
*政府専用機
*軍艦
*ノーズアート
*国籍マーク

**外部リンク**
 軍用機ミュージアム 時事ドットコム
急降下爆撃機

急降下爆撃機（きゅうこうかばくげきき）は、急降下爆撃を行うために、特に開発された軍用機である。第二次世界大戦において多用されたが、誘導兵器の発達や、雷撃機との統合により、その役割は攻撃機に集約されていき、更にジェット化後戦闘爆撃機にその多くの機能が統合された。
なお、大日本帝国海軍では、急降下爆撃を行える機体を爆撃機、水平爆撃および雷撃のみを行える機体を攻撃機と分類・呼称していた。

**歴史**

**誕生**
急降下時及び爆弾投下後の機体引き起こしに際し、機体に大きな負荷がかかることから、十分な機体強度が必要であり、それ故に通常の爆撃機よりも搭載量が少なくなる傾向があった。また、この時期の技術水準では、爆撃照準器
の能力の限界もあって、水平爆撃の精度は十分ではなく、急降下爆撃の方が精度が高かった。
急降下爆撃の戦法は、アメリカ陸軍航空隊によって実用段階にまで高められ、1919年、ハイチ、ドミニカ共和国に対するアメリカ海兵隊の作戦で海兵隊所属機によって世界で初めて実戦で実施された。この爆撃の発明を受けて各国は急降下爆撃の研究と専用機種の開発を始めた。これには、カーチスJN4練習機を改造した機体が用いられた。
対艦攻撃手段として、アメリカ海軍において先導的な研究が進み、1934年1月には、開発中の艦上戦闘機カーチスXF12Cは、艦上爆撃機SBCに変更され、1935年に急降下爆撃機として初飛行した。愛称のヘルダイバー（カイツブリの意）は、本機以降もアメリカで急降下爆撃機の代名詞として使われた。
日本海軍では、1931年に六試特殊爆撃機の試作を決めたことが急降下爆撃機の開発の始まりであり、六試特殊爆撃機、七試特殊爆撃機の失敗を経て、1934年に八試特殊爆撃機が完成した。これが日本初の急降下爆撃機である九四式艦上爆撃機である。
戦闘機を以てする急降下爆撃の研究に従事した横須賀海軍航空隊戦闘機分隊長源田実大尉はさらに、戦闘機隊は主として防御的作戦に使用されているが、戦闘の勝敗を決定する制空権を確保するためにもっと積極的に敵を攻撃する方に向けてはどうかと考えた。1933年から1935年にわたって、敵の航空母艦を先制制圧する為に、急降下爆撃機を善用すべきは勿論、航続距離の延伸、操縦性の軽快さ、戦闘機としての流用等を考慮し、「単座急降下爆撃機」の試作、採用を主張し続けたが、賛同は得られなかった。これは制空権獲得のため、敵空母の先制空襲を主任務とするが、この爆撃が終われば、単座戦闘機として流用し得る構想であった。1934年、空母「赤城」で実施された第一航空戦隊研究会で、源田は「単座急降下爆撃機」の導入を主張して、戦闘機と攻撃機の半数ずつをこれと入れ替える意見を出した。これに対して第一航空戦隊司令官山本五十六少将は、戦闘機を攻撃に使うという点には賛成したが、航法上の安全性からやはり複座になると却下した。
1933年に行われたアメリカにおける急降下爆撃のデモンストレーションを見学し、大きな影響を受けたエルンスト・ウーデットは、ドイツ空軍向けの急降下爆撃機の開発に尽力した。結果、ユンカースJu 87が開発され、スペイン内戦及び第二次世界大戦において、多大な戦果を挙げた。しかし、ドイツ空軍では、本来水平爆撃で事足りるはずの機種であるDo 217シリーズやJu 88シリーズ、大型爆撃機のHe 177にまで急降下爆撃能力を要求する事態となった。これらの中型・大型爆撃機に急降下爆撃能力を付与するという試みは、開発の妨げとなり、ことごとく失敗し、Do217の場合生産途中でエアブレーキを撤去している他、He177は結局急降下爆撃できなかった。また、Ju88は急降下爆撃が可能だったと言われているが、実際には緩やかな降下角度にて行う緩降下爆撃であった。

**第二次世界大戦**
第二次世界大戦においては、急降下爆撃機による艦船への爆撃が、枢軸国・連合国双方で数多く行われた。雷撃や水平爆撃に比べ、急降下爆撃は命中率が高く、奇襲効果が大きく、艦上構造物の破壊も効果的に行えた。また重い魚雷を搭載する雷撃機は、急降下爆撃機に比べ運動性が低く、対空砲火や敵戦闘機の餌食になりやすかった。対して、急降下爆撃機は運動性が高く、対空砲火の回避能力では雷撃機を上回り、敵戦闘機に対してもある程度の自衛戦闘ができた。
反面、急降下爆撃機が投下する爆弾は、水平爆撃によって投下する爆弾や魚雷と比べて破壊力が小さいのが弱点で、防御力が高い艦船に対しては大きな効果が望めない、という問題を抱えていた。これに対し、雷撃は水面下に対しての攻撃であるため、敵艦を撃沈に至らせる効果が高い。そのため対艦攻撃に際しては、急降下爆撃機と雷撃機の相互の連携により、それぞれの長所を活かした運用をする事が必須であった。
一回の海戦における急降下爆撃機による最大の戦果は、ミッドウェー海戦におけるものである。アメリカ海軍のSBD ドーントレスは、日本海軍の空母を攻撃し2隻を撃沈、もう2隻を大破炎上させ自沈に追い込んだ。

**終焉**
第二次世界大戦の後半になると、アメリカ海軍及び日本海軍では、エンジン出力向上と機体強度の増加により、搭載量を増した急降下爆撃機と、運動性を高めた雷撃機として、両者を兼務する機体が開発された。
戦後、ジェット機の時代に入ると、急降下爆撃という戦法は事実上消滅している。爆撃照準システムの進歩によって、水平爆撃であっても十分な命中精度を確保できる上に、誘導爆弾やミサイルを用いれば、更なる命中率の向上が見込める。そのため現在では、急降下爆撃という戦法を採用するメリットが失われている。代わりに対艦ミサイルや巡航ミサイル等にホップアップ/ダイブモードを有するものがある。

**急降下爆撃機の一覧**

**脚注**

**関連項目**
 戦闘爆撃機- シュトゥルモヴィーク
攻撃機

攻撃機（こうげきき）は、地上や洋上の目標の攻撃を主任務とする航空機である。主要搭載兵装は空対地・空対艦ミサイル、精密誘導爆弾、通常爆弾、ロケット弾で、多くの攻撃機が任務や目標に応じて搭載兵装を変更できる多用途性を有している。
似た軍用機として爆撃機があり、より多くの爆弾類を搭載し強力な破壊力を持たせた航空機は爆撃機として分類される。進化が進み、トーネード IDSが9トン以上、F/A-18Cは7トン以上の爆弾類を搭載でき、第二次世界大戦の爆撃機並みの搭載量だが、純粋な爆撃機も進化が進みB-52Hは27トン、B-1Bは34トン、ステルス性を優先し搭載量を若干犠牲にしたB-2Aでも22トンと、従来より飛躍的に増加している。
航空機のジェット化が進み、レーダー、電子技術、ミサイルなどの兵装の発達で従来の機種は整理され、特に戦闘機は空戦を専門とするタイプと大量の兵装を装備できる戦闘攻撃機タイプが主流になり、兵装の交換により対空、対地、対艦といった幅広い任務に対応するマルチロール機へと進化していった。攻撃機はマルチロール化した戦闘機に集約されて機種が減る一方、練習機などと基本設計が兼用の軽攻撃機も広く使われる。
日本の航空自衛隊では「攻撃」という表現が避けられ、支援戦闘機と呼ばれていたが、マルチロール機の発展で通常の戦闘機に役割を統合され消滅した。

**種類**
戦闘攻撃機
戦闘機用の兵装と攻撃機用の兵装の双方を搭載でき、また、状況に応じて戦闘機としても攻撃機としても活動できるのが戦闘攻撃機である。戦闘機にも爆弾などを搭載・運搬することはできるが、対地攻撃用システムを搭載していなければ精度に限界があるため、その場合は戦闘攻撃機とは呼ばない。あくまで、戦闘機としても攻撃機としても不足ない能力を兼ね備えた多用途機のことである。
似たものに戦闘機と爆撃機の能力を兼ね備えた戦闘爆撃機がある。攻撃機の搭載量が高まった面から見れば同じものである。
軽攻撃機（COIN機）
練習機を転用した軽攻撃機は破壊力も小さく、おもに限定された目標の攻撃や対ゲリラ戦などに利用される。
しかし、アルファジェットやホークのような中上級訓練向けの高等ジェット練習機から発展したものは大型の対艦ミサイル（重量1,000ポンド～2,000ポンド程度）を携行できるため、必ずしも機体が小型あるいはベース機が練習機であるからといって軽攻撃機とは言いがたい。
近接支援機
航空攻撃によって連携を取り、地上部隊の支援する任務を近接航空支援（CAS）と呼び、この用途に使われる攻撃機を近接支援機と呼ぶ。対地攻撃用兵装の攻撃機や軽攻撃機がこの任務に当たり、A-10や後述のSu-25系を除き、専用機はほぼない。
一方、ソビエト連邦では近接航空支援を主体とする攻撃機に対して、伝統的にシュトゥルモヴィーク(襲撃者)と呼ばれる独自の機種区分を与えており、現在のロシアでも引き続き用いられている。
日本陸軍ではシュトゥルモヴィークに相当する任務を行う攻撃機を襲撃機と呼称しており、「軽快な低空運動性・低搭載量・低常用高度・固定機関砲装備・装甲装備」が軽爆撃機との主な違いであった。
艦上攻撃機
航空母艦上で運用され、空戦を任務としない対地・対艦攻撃中心の艦上攻撃機は前世紀後半程度までは存在したが、マルチロール戦闘攻撃機が後継になった。
特殊例
F-117という前述の何れの種類に属さない攻撃機が存在したが、基本引退した（一部は維持されているとされる）。
旧日本陸海軍他で特別攻撃機が改造開発生産運用された事がある。
支援戦闘機
自衛隊では平和憲法との兼ね合いから「専守防衛」を旨としているため、以前の航空自衛隊では「攻撃」という表現を避け、諸外国の攻撃機に相当する機種を支援戦闘機と称していた。
任務は対艦攻撃、対地攻撃、近接航空支援と幅広く、状況に応じて航空脅威の対処にも使用される。しかし、戦闘機のマルチロール化の趨勢にしたがい、そのような機種の区別が不要かつ実態に合わなくなりつつあったため、2005年からは要撃戦闘機と支援戦闘機の区別を廃止し、単に「戦闘機」と呼称するようになった。
日本海軍の攻撃機
日本海軍では、急降下爆撃を行える機体を爆撃機、水平爆撃および雷撃のみを行える機体を攻撃機（艦上攻撃機および陸上攻撃機）と呼んだ。これは日本海軍独特の機種であった。
太平洋戦争末期の銀河は、機体強度を増して急降下爆撃が可能だったので、陸上爆撃機に分類されているものの、同様に急降下爆撃機を兼用する流星は攻撃機に分類されている。

**主な攻撃機**

**第二次世界大戦**

**第二次世界大戦後**

**脚注**

**注釈**

**出典**

**関連項目**
軍用機 - 戦闘機 - 爆撃機 - 戦略爆撃機
*艦上攻撃機 - 陸上攻撃機
*軍用機のコックピット
*COIN機
*シュトゥルモヴィーク
*ガンシップ
*攻撃ヘリコプター
急降下爆撃

画像:急降下爆撃.png|right|300px|thumb|急降下爆撃と水平爆撃の違い。同じ精度で投弾を行っても、急降下爆撃の方が着弾誤差が小さくなる
急降下爆撃（きゅうこうかばくげき）は、急降下しながら機体の軸に沿って爆弾を投下する爆撃。

**理論**
急降下爆撃が登場するまで、飛行機による爆撃法は水平爆撃だけであった。命中精度が格段によいということから画期的な戦法として世界中に広がり採用され、専門の飛行機も開発試作されるようになった。
急降下爆撃は小さな目標を精密爆撃するのに適しており、特に海上の艦船爆撃には最適であった。ただし、戦艦など装甲を施した大型艦の水平装甲を貫徹するのは困難な場合も多く、後年になるほど損害を与えられるのは非装甲の上部構造物や装備品、そこに居る人員にとどまり、弾薬庫の誘爆・浸水・沈没に至らしめるのは難しかった。また、投下高度を下げただけ命中率は高くなるが、その分敵の防御砲火による攻撃側の損害は大きくなり離脱は難しくなる。
急降下爆撃の場合、降下する機体のベクトルと爆弾の落下するベクトルが近いために、命中率を高めることが可能となる。但し、この方法では水平爆撃と比べて降下機動や急降下からの引き起こしなど機体にかかる負荷が大きくなる他、降下速度の制御の為の特別な空力ブレーキを装着する必要がある場合があり、急降下爆撃専用の機体（急降下爆撃機）を開発することが多い。また、通常の場合、投弾高度は500-900メートルと水平爆撃に比べてかなり低い。即ち、爆弾の位置エネルギーは小さくなり、従って着弾時の運動エネルギーも小さくなるが、水平爆撃とは異なり運動エネルギーに降下速度が加算される。水平爆撃の高度が高くなるほど、同一爆弾を使用してもその貫徹力は一般に水平爆撃に比較して劣ることが多くなる。なお、急降下爆撃による撃沈が難しい理由には使用される爆弾の大きさもあり、例えば真珠湾攻撃に於いて97式艦上攻撃機が行った水平爆撃で使用されたのは800kg爆弾であるが、急降下爆撃で使用された爆弾は250kgしかなかった。同大戦末期には大型の爆弾を搭載できる急降下爆撃機も開発されているが、初期の段階では急降下に耐えうる機体構造に重量を割かねばならず、一般的に急降下爆撃機の搭載量は機体規模が同程度の水平爆撃機よりも少なかった。
投弾方法は主に- 先頭機に従って後続機が単縦陣に連なって順次急降下・投弾していく方法- 編隊全機が一斉に急降下する方法
の2つがある。
前者は、先行機の攻撃による着弾を見て後続機が照準を修正でき、目標の回避運動に対して柔軟に対応できるため命中率が高くなる反面、編隊全機が空中のほぼ一点を順次必ず通過するため、そこに対空砲火を集中されると次々と被弾・撃墜される致命的リスクがある。これは、太平洋戦争前半まで日本海軍が使用した戦法である。
後者は、先頭機の急降下開始と共に後続機も一斉に急降下に入り、各機の照準にしたがって投弾する方法であるが、投弾タイミングが編隊全機でほぼ同じため、目標が急激な回避運動をした場合、全弾命中しないということもあり得る。しかし、対空砲火は分散もしくは一部（多くは先頭機）に対して集中するため、被害が局限できるという利点がある。これは、アメリカ海軍などが採用した戦法である。日本海軍も太平洋戦争後期にはこの戦法に変更している。
なお、日本海軍における急降下爆撃の降下角度は50°から60°の間であった。この角度に関しては戦法の違いもあり、各国で若干の差異がある。降下角度が急になり過ぎると、操縦者の体が座席から浮き上がり操縦しにくくなるなど弊害が生じるため、完全な鉛直方向への急降下爆撃は困難である。

**歴史**
急降下爆撃は、アメリカ陸軍航空隊によって実用段階にまで高められ、1919年、ハイチ、ドミニカ共和国に対するアメリカ海兵隊の作戦で海兵隊所属機によって世界で初めて実戦で実施された。
この爆撃の発明を受けて各国は急降下爆撃の研究と専用機種の開発を始めた。アメリカでは、1934年1月にアメリカ海軍の艦上戦闘機カーチスF6Cが艦上爆撃機に変更され、改良を重ね、1935年にアメリカ初の急降下爆撃機SBCとして完成した。愛称の“ヘルダイバー”（カイツブリの意）はSB2Cにも引き継がれ、以降もアメリカで急降下爆撃機の代名詞として使われた。SBCは1937年に配備され、装備した部隊は「爆撃航空隊」と呼ばれた。
日本海軍でも急降下爆撃の研究が始まり、1931年には急降下爆撃機である六試特殊爆撃機の試作を決め、六試特殊爆撃機、七試特殊爆撃機の失敗を経て、1934年に八試特殊爆撃機が完成した。これが日本初の急降下爆撃機である九四式艦上爆撃機である。
急降下爆撃の研究は小さな目標を精密爆撃するには、これ以外にないということから進められた。特に海上の艦船爆撃には効果的であった。ヨーロッパ諸国においても、対艦爆撃だけでなく、地上の陸軍部隊や施設への攻撃用に急降下爆撃機の開発・配備が進んだ。特にナチス・ドイツ空軍のJu87は第二次世界大戦前半に猛威を振るい、その愛称“シュトゥーカ”（Stuka）が急降下爆撃機の代名詞となった。
急降下爆撃は第二次世界大戦において多用された。
日本海軍では、1942年4月のセイロン沖海戦では、第一航空艦隊の空母4隻の急降下爆撃隊がイギリス海軍の空母「ハーミーズ」、重巡「コーンウォール」「ドーセットシャー」に対して平均命中率は80%超に達し、なおかつ被撃墜機無しで3隻とも撃沈させた。
米海軍の急降下爆撃機は偵察機の機能を備えたものもあり、正規空母の飛行隊編制では爆撃飛行隊（VB）に加え、索敵飛行隊（VS）も配備されている。1942年6月、ミッドウェー海戦において急降下爆撃で日本の空母を撃沈した。
イギリス海軍は、どちらかというと雷撃を重視していたが、これは、予想戦場を北海や地中海としていたため、敵機は空母よりも陸上基地（複数）から出撃してくるものと考えられていたからである（ドイツ・イタリア共に、結局空母を実用化できなかった）。また、イラストリアス級航空母艦が装甲飛行甲板を備えたのもこの想定に基づく。イギリス海軍の艦上機は、艦隊防空用の単座艦上戦闘機、索敵と防空を兼務する複座艦上戦闘機、敵艦隊攻撃用の艦上雷撃機からなり、急降下爆撃は複座艦上戦闘機（後には艦上雷撃機も行うようになるが）が余技として行うものであった。
第二次世界大戦以降、急降下爆撃の有効性や必要性は薄れた。レーダーの普及、地対空/艦対空ミサイルの実用化など防空システムの強化によって、艦艇・目的地への接近が困難となった上、爆撃コンピュータなどの機上電子機器の発達による命中率の向上、誘導爆弾や空対地/空対艦ミサイルの発達で遠方から目標を爆撃できるようになったためである。それでもF/A-18 ホーネットなど、急降下爆撃のできるジェット機は存在する。
局地紛争では急降下爆撃が実施された例もある。1974年のキプロス紛争に出動したトルコ空軍のF-4ファントムはギリシャ系の軍・政府施設に、対地ミサイル攻撃と併用して急降下爆撃を実施した。当時のNATO合同演習で、トルコ空軍は急降下爆撃の命中率で連続優勝するほどであったという。また、フィリピンでは、アブ・サヤフの掃討作戦において、フィリピン空軍のSF-260軽攻撃機が急降下爆撃を実施した。

**脚注**

**関連項目**
空襲
*爆撃機
*急降下爆撃機
*シュトゥルモヴィーク
*ハンス・ウルリッヒ・ルーデル
*Ju 87 スツーカ
八音

八音（はちおん）とは、特に儒教音楽で使われる、八種類の楽器を表す語。
古代中国では、楽器は金、石、糸、竹、匏、土、革、木（きん、せき、し、ちく、ほう、ど、かく、ぼく）の八種類の素材からつくられると考えられ、区分されていた。楽器の総称を表す「金石糸竹」という四字熟語はこれに由来する。
なお、これとは別に『五楽』があり、木（春）―琴、火（夏）―笙、土（季夏）―塤、金（秋）―鐘、水（冬）―磬、に分けられる。

**分類**
「発音原理」を楽器分類の重要な基準と考えたインドと違い、中国では、楽器区分は、「楽器の素材」によった。
ちなみに西洋音楽では管楽器を木管楽器、金管楽器に分けるが、これは素材によった分類からきており（ただし現在では発音原理による分類）、八音と類似点がある。正倉院に保存されている種々の楽器はこの分類によって分けられていると考えられている。
また、朝鮮半島に伝わる、孔子廟の祭祀楽は八音すべてを含むような楽器編成になっている。日本の雅楽でも同様の分類が行われた。

**一覧**
 金 - 金属で作った楽器。青銅を使った編鐘（へんしょう）、鉄板を使った方響（ほうきょう）、銅鑼（どら）、鈴など。- 石 - 石で作った楽器。編磬（へんけい）、特磬など。中国語で「玉音」とも呼ばれる。- 糸 - 絹の糸を張った楽器。琴（きん）、箏（そう）、瑟（しつ）、琵琶（びわ）、阮咸（げんかん）、箜篌（くご）などの弦楽器。　- 竹 - 竹から作られた楽器。簫（しょう、排簫、洞簫）、篪（ち）、笛などの管楽器。ただし同じ笛の仲間でもオカリナの類は土に入り、笙は匏に入る。- 匏 - ふくべ。ヒョウタン・ユウガオなどを素材として作った楽器。笙（しょう）、竽（う）など。- 土 - 土を焼いて作った陶製の楽器。塤（けん、しゅん）という土笛など。- 革 - （牛の）革を張った鼓（晋鼓、建鼓、應鼓、鼖鼓、搏拊）などの楽器。- 木 - 木製の楽器。柷（しゅく）、敔（ぎょ）、拍板など。
これを発音原理で分類してみると、金・石・革・木は打楽器（このうち革は膜鳴楽器で残りは体鳴楽器）、糸は弦楽器、竹・匏・土は管楽器（明確に金管楽器に該当するものはない）に概ね該当する。

**脚注**

**関連項目**
 雅楽 (中国)- 音楽民族学- 比較音楽学
中距離弾道ミサイル

中距離弾道ミサイル
アグリ-3と牽引トレーラー
中距離弾道ミサイル（ちゅうきょりだんどうミサイル、intermediate-range ballistic missile, IRBM）は、弾道ミサイルのうち射程3,000-5,500km程度のもの。
この分類が生まれた米ソの冷戦期においては、米ソの直接対決に使用が想定された大陸間弾道ミサイルには及ばない程度の射程を持ち、かつ戦域内で使用される短距離弾道ミサイルよりは射程の大きいミサイルがこの分類に含まれた。すなわちヨーロッパからソビエト、またはその逆を目標とする規模の射程をもつミサイルである。
近年は発展途上国に拡散した弾道ミサイルの長射程化により、この範疇に属するミサイルの保有国が増加傾向にある。

**中距離弾道ミサイルの一覧**
 エマード- シャハブ3- アグニIV (ミサイル)- ムスダン- 火星12- Hwasong-16b- DF-4 - 1980年配備開始。- DF-26(en) - 2015年配備開始。- シャーヒーン3- ガウリ3

**脚注 ==
準中距離弾道ミサイル

準中距離弾道ミサイル（じゅんちゅうきょりだんどうミサイル、medium-range ballistic missile, MRBM）は、弾道ミサイルのうち射程1,000-3,000km程度のもの。
中距離弾道ミサイルとの差異は、射程がやや短いのみであるが、厳密な区分はない。冷戦期においては、発射地・着弾地ともヨーロッパ域内での使用が考えられていた。そのため、中距離核戦力全廃条約の対象となっている。
この規模のミサイルは、パーシング I/IIミサイルなど1960年代には地上移動発射方式が開発されてきている。

**おもな準中距離弾道ミサイル**

**脚注**

**関連項目**
 ミサイル- 核ミサイル- ミサイル防衛（MD）